予算の目安が算出できたら、次は情報収集です。土地から購入する場合は必ず建物と同時進行ではじめましょう。情報収集の方法としては、当サイトからも請求できる住宅カタログやインターネット、雑誌などが有効でしょう。そのなかでも、まずは複数のハウスメーカーの住宅カタログを読むことをお勧めします。

住宅カタログの便利な使い方

住宅カタログには、紙媒体ならでは様々なメリットがあります。その便利な使い方をご紹介しましょう。

カタログを読む4つのメリット

1.家族全員での検討がしやすい
ほとんどのカタログは、パソコンやスマートフォンの画面よりも大きなサイズです。しかも、読む場所を選ばない紙媒体。いつでもどこでも家族全員で集まって書き込みをしたり、付箋を貼ったりしながら検討できます。

2.それぞれのハウスメーカーの違いが分かりやすい
各ハウスメーカーのカタログは、総合カタログや実例集など同じような種類が用意されています。そのため、複数のハウスメーカーのカタログを並べて閲覧すれば、文字通り「横並び」での比較が簡単。効率よくそれぞれのハウスメーカーの違いが理解できます。

3.短時間で複数のハウスメーカーの特徴を理解できる
住宅カタログにはそれぞれのハウスメーカーの特徴が凝縮されています。しかも、そのほとんどが鮮明な画像や写真付きで分かりやすい。そのため、短時間で複数のハウスメーカーの特徴が理解できます。

4.ニーズに合った内容に分かれている
住宅カタログには、会社や商品全体の特徴をまとめた総合カタログのほか、実例集や技術解説といった目的に沿った様々な種類が用意されています。メーカーによっては資金計画やペットとの快適な暮らし方を提案するカタログも。このような多種多様のニーズに合った情報を得ることが可能です。

カタログの種類と特徴

カタログは、それぞれのニーズに合わせて各社数種類用意しています。おもなものをご紹介しましょう。

注文住宅総合カタログ
ハウスメーカーの経営理念から商品ラインナップとその特徴、そしてメンテナンスに関することまで住まいづくりに必要な情報を一冊に凝縮。いわば「はじめの一冊」です。まずは総合カタログを読んで、それぞれのメーカーの特徴と住宅の基礎知識を得ましょう。

実例集カタログ
実際に建てられた住まいを紹介しているカタログです。様々な実例を見ることで、メーカーが得意とするデザインを理解でき、より具体的に建てたい家をイメージできます。また、実例によって便利で豊かな暮らし方を紹介する意味合いもあるので、「この収納は便利そう」「このルーフバルコニーいいね」など自分たちだけでは気づかなかったアイデアを発見するツールにもなります。このような気に入ったデザインやアイデアをハウスメーカーの担当者に見せれば、効率よく理想のイメージを伝えることもできます。

平屋カタログ
人気が高い平屋建て住宅。階段の上り下りをする必要がないため、それほどの部屋数や広さを必要としないご夫婦二人のセカンドライフやDINKSなどに向いている住まいです。

二世帯住宅カタログ
ここ数年、ニーズが高まっている二世帯住宅。経済的負担の軽減・防犯と安心・家事の分担・育児のサポートなど、家族が近くにいることを活かした住まいです。

3階建てカタログ
都市部や狭小地だけでなく、空間を有効活用できるのが3階建ての利点です。ガレージや趣味の空間を設けるにも最適。また、一階を店舗や事務所にしたり、一部を賃貸にして家賃収入を得たり、と活躍する住まいです。

リモートワークカタログ
在宅ワークやリモートワークなど自宅で仕事をする選択肢も増えています。家族と楽しく暮らしながら、仕事も自宅でされる方に向けた住まいの提案カタログです。

共働き家族向けカタログ
ちょっとした工夫で住まいを快適にできます。忙しい共働き家族に向けて、ゆとりある暮らしを提案するカタログです。

狭小住宅カタログ
狭小住宅には「狭い=暮らしにくい」という印象があるかもしれませんが、そんなことはけっしてありません。工夫次第で想像よりもずっと快適な住まいが実現できます。狭小住宅カタログには、狭い土地に建てるためのアイデアが満載されています。

カタログを読んでから住宅展示場へ!

効率的に家づくりを進めるためには、事前に住宅カタログを読んで、最新の住宅に関する基礎知識をある程度は理解しておくことが重要です。そのうえで見学すべきハウスメーカーを絞り込み、質問事項をまとめた状態で住宅展示場へ行きましょう。

土地の購入は、建築依頼先候補の意見などによって、その土地に理想とする家が建てられると判断できてからにしましょう。そして見積は、土地の相談も併せて依頼することもお勧めです。

一般的に見積書は金額だけでなく、詳細な間取り図や設備の一覧なども添付されます。

これらを熟読するのは非常に時間がかかるものです。それゆえ、依頼先は2~3社に絞り込んでから行うのが理想です。依頼する際は、依頼する内容を整理して同一条件でお願いすると、横並びで比較ができます。住宅会社によっては、耐震性などの理由から「その幅の窓は設置できません」といったように希望通りにならなかったり、逆に「予算内でルーフバルコニーも付けられますよ」といった希望を上回る提案をしてくれるところもあるかもしれません。

見積書とプラン提案を受け取ったら家族とよく話し合い、金額だけでなく全員の生活動線に無理がないか、楽しく暮らせるプラスαの提案があるかなどをよく見比べましょう。また、「内容は気に入ったけど、金額が若干予算をオーバーしている」といった場合は、システムキッチンなどの設備や間取りのちょっとした変更で下げられるかもしれないので、担当者に相談してみましょう。

このような経緯を経て金額、内容ともに納得できた住宅会社と建築請負契約を締結することになります。

ある程度の数のモデルハウスを見学したら、横並びで比較できるように情報を整理しましょう。この際に重要なのは、イメージだけでなくランニングコストなど客観的な数値でも比較検討することです。

判断材料として、各社の建築現場やユーザー宅の見学も有効です。建築現場では整理整頓や職人の様子などから仕事に対する姿勢などが分かります。ユーザー宅では、直接住み心地やアフターフォローの満足度などを聞くことができます。

このような過程を経て建築依頼先の候補が4~5社まで絞り込めたら、担当者に購入候補の土地を見てもらいましょう。土地には様々な法規制などがあります。担当者に見てもらうことで、その土地に自分の理想とする家が建てられるかどうかが判断できます。

たとえば、「ここには3階建ては建てられません」「ここは百万円単位で地盤改良工事がかかるかもしれません」といった意見が出たら、その土地はあきらめざるを得ないかもしれません。さらに、このような意見の内容によって担当者の実力も横並びで検討できるはずです。

土地探しと同時進行でぜひ行いたいのが住宅展示場めぐりです。そこで住宅展示場を見学する際のコツをご紹介しましょう。

事前に見たい箇所をピックアップ

見学に行く際は、事前にカタログで見たい個所をピックアップしておきましょう。気になる外観デザインはもちろん、内装材の質感、システムキッチンなどの設備や間取り動線の使い勝手といった確認したい部分を事前に決めておけば効率的に展示場めぐりができます。

また、モデルハウスによっては、断熱性や遮音性などの性能を体感できるものもあります。興味がある場合は、こちらも事前に展示場のホームページなどで有無を調べておきましょう。さらにセンターハウスには、最新の注文住宅に関する情報を収集・展示されているので、来場の際は寄ってみることをお勧めします。

理想の生活が実現可能か確認

いくら「素敵!」と思えるモデルハウスでも、実際に建てられなければ意味がありません。来場の際は、事前に建築予定地(決まっていない場合は欲しい土地)のエリア、広さ、予算などの条件を整理し、担当者にそのハウスメーカーで建築することが可能か聞いてみましょう。

また、同時に「玄関に靴が溢れている」といった現在の住まいの不満点や「週末は屋上でバーベキューをしたい」など新居での希望もまとめておき、それらが解決・実現できるかも相談してみましょう。担当者は注文住宅のプロ。想像もしていなかったような提案をしてもらえるかもしれません。

1日に見学できるのは3~4棟が限界

見学の際に注意したいのは、1日に回るモデルハウスの数をあまり多く計画しないことです。モデルハウスをじっくり見学し、話も聞けば1棟当たり1~2時間はすぐに経ってしまいます。そのたびに「次があるのに」と焦っていては疲れ果ててしまうはず。目安としては1日に3~4棟が上限でしょう。効率よく回るには住宅カタログなどを参考にして、事前に見学したいモデルハウスをピックアップしておくことが必須です。また展示場では、ファイナンシャルプランナーによる資金計画セミナーなど、いろいろなイベントが定期的に開催されているので、興味のあるものがあればぜひ参加したいところです。

注文住宅を建てる大きな魅力の一つに、自由に土地を選べることがあります。しかし、土地探しに慣れている人は、なかなかいないはずです。どうすれば失敗しないで理想の土地を探し出すことができるのか、そのコツをご紹介しましょう。

土地探しを行う際の手順と注意点

土地探しは、必ずハウスメーカー選びと同時進行で行いましょう。なぜなら、土地を先に決めてしまうと、建物の建築費用が限定されて、好きな間取りやメーカーで建てられないことがあるからです。そのうえで、土地探しを進める手順と注意点は次のようになります。

1 住みたいエリアを決める

まずは、通勤時間や子どもが通う学校、そして相場など理想の条件を考慮し、住みたいエリアを決めます。エリアを絞り込む方法は、不動産ポータルサイトを利用すれば便利です。この時点でハウスメーカーもある程度絞り込んでおけば、土地と建物の費用のバランスを考えながらエリアを決めることができます。

2 資金計画を立てる

エリアがある程度絞り込めたら、そこに理想の家が建てられるのか資金計画を立てましょう。その際はハウスメーカーの担当者に協力してもらうのが得策です。担当者はこの作業に慣れているので、無理のない資金計画やアドバイスなどをしてくれるはずです。これによって土地購入予算を決めることができます。

3 不動産会社へ土地探しを依頼する

エリアと予算が決まったら、不動産会社に土地探しを依頼します。依頼する際は、予算と希望する内容を参考にしたうえでの条件を明確に伝えましょう。そうすれば、予算オーバーや好みでない土地を紹介されることがないので、時間の無駄を省くことができます。依頼する会社は、住みたい街の駅前にある大手、古くから地元に密着している会社、建築を依頼する予定のハウスメーカーの3社がお勧めです。ハウスメーカーは、土地探しの専門家ではありませんが、ほとんどの会社がネットワークを駆使して動いてくれます。また、紹介する土地に合った建物のプランも同時に提案してくれるというメリットもあります。

土地を下見するときのチェックポイント

いくつか土地を紹介してもらったなかで、気に入りそうなものがあれば下見をします。また、最寄り駅からの徒歩時間や周辺の雰囲気は時間帯によって変化します。下見後も気に入った土地があれば、時間を変えて見に行ってみましょう。

土地を決める前に確認したいこと

1つの土地に絞り込めたとしても、そこで購入を決断するのは得策ではありません。最後に確認したいことには次のようなことがあります。

1 理想の家が建築可能なのか

日本の多くの土地は、住居専用、工業専用といったように建てられる建物の種類が用途地域によって限定されています。また、建物の広さや高さも、建ぺい率や容積率などによって制限されます。土地購入を決断する際は、これらを加味して本当に理想の間取りの家が建てられるのか確認する必要があります。

2 災害の可能性の有無

地震や洪水、土砂崩れなど日本は災害の多い国です。そのため、家を建てる際は、その土地にどのような災害の可能性があるのか知っておく必要があります。事前に知っておけば、ある程度対策を打った建物にすることができるからです。災害の可能性に関しては、国土交通省や各自治体のハザードマップなどで確認できます。

なお、地盤改良などの地震対策には、事前の地盤調査が必須になります。この調査は、ほとんどの場合、土地の購入後でないとできません。そのため不安がある場合は、ハウスメーカーと相談して予算を多めに取っておく必要があります。

3 追加費用の有無

家の購入費用は土地代と建築費用だけでは足りない場合があります。たとえば、上記の地盤改良費用、土地に高低差がある場合の造成費用などです。

土地を探すときは誰に頼るべき

土地を探す際は、不動産会社を頼るケースが多いようです。しかし、不動産会社は、建物の専門家ではありません。土地探しは上手でも、それぞれの土地に理想の家が建てられるのか判断してくれることは、ほとんどないでしょう。一方でハウスメーカーならば、土地探しと同時にそこに合った建物のプランも提案してくれます。また、老後まで考慮した資金計画まで相談に乗ってくれるところもハウスメーカーの魅力でしょう。

とはいえ、ハウスメーカーは土地探しのプロではないので不安に思う人もいるかもしれません。しかし、多くのハウスメーカーは、グループ企業に不動産会社があったり、近隣の不動産会社と提携していたりするので土地の情報もすばやく収集することができます。また、各拠点周辺に精通しているので、それぞれの地域の地盤や防災対策などの知識も豊富です。こういったことから土地探しのパートナーは、総合的に考えてハウスメーカーを選んでおけば失敗は少ないでしょう。

土地探し、建物のプラン提案、資金計画など総合的に提案できるのはハウスメーカーだけ。土地探しをするなら、まずはハウスメーカーに相談しましょう。

家を購入することを決断すると、すぐに住宅展示場へ行ったり資料請求をするケースが多々あります。家は一生でもっとも高額な買い物と言われているので、楽しみのあまり先を急ぐのは仕方がないかもしれません。

しかし、いくら素敵な家を見つけても予算に合わなければ買えません。また、土地から買う場合は、予算が決まらなければ、どのような立地が選択肢に入るのか絞り込めないでしょう。そこで家を買うと決めたら、まずは資金計画です。注文住宅を検討する際、最初に明確にしておきたいのは「かけられる費用」と「かかる費用」です。

「かけられる費用とは」

「かけられる費用」とは、自己資金と借入額の合計になります。自己資金は、預貯金と株などの有価証券、そして両親からの援助などの合計になります。一般社団法人 住宅生産団体連合会の調査(2018年度)によると、注文住宅を建築した人のうち、両親などから援助を受けた割合は15.9%で平均1,174万円でした。

ただし、自己資金を全額使うことはお勧めできません。今後、予期せぬ病気や転職などによって急に必要になることも考えられますし、子育て世帯なら教育費も確保しておかなければなりません。文部科学省の調査(2018年度)では、子どもの1年間の教育費は下記のようになっています。

幼稚園:約22万円(公立) 約53万円(私立)
小学校:約32万円(公立) 約160万円(私立)
中学校:約49万円(公立) 約141万円(私立)
高等学校:約46万円(公立) 約97万円(私立)
大学:約54万円(国立) 約90万円(私立)

このような将来の出費に備えて、できれば年収の半額程度は残しておきたいところです。

また年間返済額上限は、一般的には年収に対して30~35%とする金融機関が多いようです。しかし、「年間返済額」と「無理のない額」はイコールではありません。日常生活に支障をきたさないように25%前後に留めておくことをお勧めします。

「かかる費用」とは

「かかる費用」を知るには、各モデルハウスへ行って見積り依頼をする必要があります。その際、担当者に無理のない資金計画の相談もしてみましょう。上記の「年収の半分」も「25%」もあくまで目安です。最適な資金計画はそれぞれの家庭によって大きく異なります。担当者は建物だけでなく資金計画のプロでもあります。それぞれの家庭に最適なプランを提示してくれるはずです。