人にも地球にもやさしく、永く住み継がれていく住環境の創造を目指す積水ハウスは、2021年度の新築戸建住宅におけるネット・ゼロ・エネルギー・ハウス¹（以下、ZEH）の比率が92%²と、過去最高となりました。累積は2022年3月末時点で69,163戸となりました。
また、同社は賃貸住宅や分譲マンションなど全ての集合住宅においてZEHを推進しており、ゼロエネルギーの賃貸住宅「シャーメゾンZEH」の2021年度受注戸数は、前年比約3倍の8,501戸、累積では12,307戸となりました。これらの取り組みにより、当社が2021年度に供給した住宅の年間CO₂削減実績は2013年比で55％に達しました*³。分譲マンション「グランドメゾン」のZEH戸数は2021年度竣工ベース で160戸、累積で192戸になりました。
※ (一社)環境共創イニシアチブ ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業 調査発表会 2021他
昨年、閣議決定された第6次エネルギー基本計画において「2030年度以降に新築される住宅についてZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」という目標が設定され、続いて住宅性能表示制度の「断熱等性能等級」「一次エネルギー消費量等級」にZEH基準相当の新たな最上位等級が新設されました。積水ハウスは2022年4月1日より戸建住宅と賃貸住宅においてこれらの最上位等級を標準仕様として採用しています。分譲マンションは2023年度には販売する全ての住戸をZEH仕様*⁴とする目標を設定していることから、同社は全ての主要な住まいにおいて、国が2030年度以降に目指す目標を先行して標準化したことになります。
また、同社では太陽電池・燃料電池・蓄電池の組み合わせによって、停電時でも一定レベルの暮らしができる住宅の販売など、災害時のレジリエンス性にも注力しています。2022年4月1日より、新築戸建住宅で新たに創エネシステムのレジリエンス性強化と床下浸水への対策強化を行いました。
温暖化対策には温暖化を抑制する「緩和策」と温暖化が進行した時の「適応策」という考え方があります。積水ハウスは国の新たなZEH目標の達成に貢献することによる温暖化への緩和策に加えて、レジリエンス性強化による適応策も講じることで、これからも業界をリードし、住まいの脱炭素化を推進しています。
*1外皮の断熱性能等の向上や、高効率な空調・給湯・照明器具等の導入による省エネで使用エネルギーを減らしながら、太陽光発電パネル 等の再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロ以下とすることを目指した住宅のこと
*2 2021 年 4 ⽉から 2022年 3 ⽉、北海道/A 登録：実績65%。北海道以外/B 登録：実績92%
*3 戸建住宅、賃貸住宅シャーメゾンの居住時におけるエネルギー消費に伴うCO₂削減率の推計値
*4 ZEH Oriented以上
積水ハウス：2021年度新築戸建ZEH比率、過去最高の92％達成
家づくりのキーワードとして気になる「ZEH（ゼッチ）」。省エネ対策としてはもちろん、快適な住環境をつくるために欠かせない性能として、さまざまなハウスメーカーがこの｢ZEH｣の住まいの実現化に取り組んでいます。
「ZEH」とは、「ネット・ゼロ・エネルギーハウス」の略称です。
例えば、建物の断熱性を高めると、夏の暑い日にも熱の影響を受けにくく、また暖房によって温められた空気が戸外へと逃げにくくなるため、冷暖房費のコストを抑えることができます。
こうした住まいの「断熱」に加え、ハイブリッド給湯器などの設備で「省エネ」、太陽光発電システムなどで「創エネ」を実現して、家庭内で使用するエネルギー（光熱費）消費量をゼロにすることを目指すのが「ZEH」です。
「ZEH」の住まいは、月々の光熱費を抑えることだけを目的としている訳ではありません。
高断熱の住まいは室温を一定に保ちやすいため、一年を通じて快適に過ごすことができます。部屋ごとの室温のバラつきも生まれず、特に冬期は家全体を効率よく温めることが可能に。さらに、急激な温度変化によるヒートショックのリスクを低減し、結露やカビの発生を抑え、快適かつ健康的な家づくりを可能にします。
太陽光発電システムや蓄電池を設置することは、万が一の震災の時の安心にもつながります。省エネや環境や健康への影響、安全面に考慮した「ZEH」の家づくりについては、各ハウスメーカーも積極的に取り組んでいます。
良質の木材を使った家づくりで知られる住友林業では、「ZEH」の住宅のメリットのひとつとして「健康」に注目しています。
「ZEH」の住まいに必須とされる断熱性の実現はもちろん、暑さや寒さを家の中に伝えづらい「木」の構造材を使用することで、住まいの性能をさらにアップ。また、断熱性の高い木の住まいで、喉の傷みや咳、手足の冷え、アレルギー性鼻炎や結膜炎など、さまざまな健康トラブル防止を目指します。
さらに住友林業では、木が与える人の心と身体へよい影響についても、独自の視点で研究しています。木目の空間によるリラックス効果や、足腰にかかる負担を軽減させる木の床は、健康的快適な住環境を提供。「経済」や「防災」に加え、「健康になる家」という視点も、これからの家づくりに重要なテーマです。
「NEW ZEH STYLE」
光熱費が抑えられて経済的に、断熱性能が高く健康的に暮らしながら、いざという時には防災の性能で家族の生活を守る。それがこれからのZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）です。
「ZEH」の住まいといえばまず「省エネ」「エコ」である点が注目されがちですが、積水ハウスでは、万が一の災害時に活躍する「防災住宅」としての「ZEH」の性能に注目しています。
「ZEH」の基準をクリアしつつ、大停電の対策として太陽光発電や蓄電池などを備えた「グリーンファースト ゼロ＋R」シリーズを提供。「ZEH」の基本性能である「省エネ」「総エネ」「蓄エネ」を実現することが、災害時でも安心できる「防災住宅」につながっています。
災害時に予測される大停電においても、「ZEH」の実現に必要な太陽光発電システムや蓄電池、燃料電池などで、電力復旧までに必要なエネルギーを確保。震災時でも日常に近い生活が可能となります。
さらに、高い耐震性能や、造りつけ収納・耐震ロック扉などが、安心して過ごせる生活空間を提供。また耐震雨水タンクや食糧庫は、非常時の水・食料を家庭内に確保します。
気候変動によって自然災害が大型化している昨今、これからの家づくりで住まいの防災性能は必須。「もしも」に備えた家づくりとして、「ZEH」の住まいを検討してみましょう。
「グリーンファーストゼロ+R」
これからの時代を見据え、更に災害などの非常時にも備えた積水ハウスの
「防災ゼロエネルギーハウス」カタログです。
気密性・断熱性の高い「ZEH」の住まいは、年間を通じて心地よい室温を保つ「快適性」の高い住宅でもあります。この「快適性」に注目したのが、三菱地所ホームです。
三菱地所ホームが提供する「ZEH」の住まいでは、全館空調「エアロテック」を標準搭載。この「エアロテック」とは、24時間365日コンパクトな1台の室内機で家の隅々まで換気しながら、清潔な空気と快適な温度で満たす全館空調システムです。
室内は、吹出口とルームコントローラーだけのシンプルなデザイン。また、部屋ごとに温度調整が可能で、湿度もコントロールします。リビング、寝室、個室に合わせた室温で過ごすことができるうえ、家中まるごと隅々までクリーンな空気で満たされます。
もちろん、「ZEH」の基本性能である「断熱」「省エネ」「創エネ」基準もクリア。大手ハウスメーカーならではの確かな技術で、安心して暮らせる住まいを提供しています。
「全館空調「エアロテック」」
全館空調『エアロテック』は、一台のコンパクトな室内機で24時間365日家中すみずみまで換気しながら、清潔な空気と快適な温度で満たす全館空調システムです。
人にも、環境にもやさしい「ZEH」の住まいは、これからの家づくりのスタンダードとなりつつあります。
各ハウスメーカーが「断熱」「省エネ」「創エネ」基準を満たした家づくりを提供するなか、プラスαの機能に注目することで、わが家に合った住まいを手に入れることができるはず。
「健康」に注視するのか、「防災性」を重視するのか、「快適性」にこだわるのか。キーワードが決まれば、理想の家のカタチも見えてきます。
人にも地球にもやさしく、永く住み継がれていく住環境の創造を目指す積水ハウスは、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）のさらなる普及促進に向け、戸建住宅・賃貸住宅において、住宅性能表示制度の省エネルギー等級の最上位として新設される、ZEH水準の「断熱等性能等級５」「一次エネルギー消費量等級６」の仕様を業界に先駆け、住宅性能表示制度が改正される4月1日より標準化します。
国土交通省の推計によると、日本国内の住宅ストック約5,000万戸のうち、現行基準（※1）の断熱性能を満たす住宅はわずか13％（令和元年度時点）となっています。また、新築戸建住宅全体のZEH比率は16.84％（※2）と、2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現に向けて、住宅の断熱性能及び省エネルギー性能の向上が急務です。
同社は、政府が第6次エネルギー基本計画に掲げる目標「2030年度以降新築される住宅・建築物について、ZEH・ZEB基準の水準の省エネルギー性能の確保」にいち早く対応すべく、戸建住宅・賃貸住宅のZEH化を推進していましたが、この度改正される住宅性能表示制度において「断熱等性能等級５」「一次エネルギー消費量等級６」の最上位等級の仕様を標準化（※3）することにより、住宅の脱炭素化を加速します。
同社では、これまで積極的に脱炭素の取り組みを推進しており、戸建住宅の2020年度ZEH比率は91%となっているほか、賃貸住宅「シャーメゾン」の2021年度上期のZEHの受注は、2020年度の年間受注戸数を半年で上回る3,486戸と順調に推移しています。さらに、分譲マンション「グランドメゾン」の2023年以降に販売する全住戸をZEH仕様としています。
※1：現行基準は、建築物省エネ法のH28省エネ基準（エネルギー消費性能基準）の断熱基準をさす（省エネ法のH11省エネ基準及びH25省エネ基準（建築主等の判断基準）の断熱基準と同等の断熱性能）
※2：「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業 調査発表会2021」（一般社団法人 環境共創イニシアチブ）
※3：住宅性能表示制度は、国が定める共通のルールに基づき、第三者機関が住宅の性能を評価する任意の制度「断熱等性能等級５」「一次エネルギー消費量等級６」はいずれか一方、もしくは両方の評価が可能
積水ハウスＰＲ：改正住宅性能表示制度の省エネ最上位等級仕様を4月1日より標準化 ZEH水準の「断熱等性能等級５」「一次エネルギー消費量等級６」に対応（外部リンク）
愛着のある住まいに、いつまでも安心して暮らしてもらうことを目標に、トヨタ生産方式で徹底的に品質を追求するトヨタホームは、一般財団法人省エネルギーセンター主催の 2021 年度省エネ大賞 （製品・ビジネスモデル部門）において省エネルギーセンター会長賞を受賞しました。
受賞した商品は、クルマ※1の走行エネルギーも含めたゼロエネルギー住宅「Ｖ２ＺＥＨ」です。
省エネ大賞は、企業における優れた省エネの取り組みや先進的で高効率な製品やビジネスモデル等を表彰することにより、わが国全体の省エネ意識の高揚や先進的な製品やビジネスモデル等の普及を促進し、省エネ型社会の構築を目指すことを目的としています。
「Ｖ２ＺＥＨ」はクルマと家の電力を双方でやりとりできる V2H システムと ZEH ※2 を組み合わせることで、暮らしに加え移動の脱炭素化と経済性を両立します。装備については ZEH 基準の断熱性能にとどまらず、全館空調「スマート・エアーズ」など快適で高効率な設備を標準とし、更に太陽光発電も拡充。今後普及する電動車※１の走行分の脱炭素も含んだ新たな概念の ZEH を実現します。また、停電時にはクルマの電力を家全体に供給し、日常と変わらぬ生活が可能となります。
※1 クルマ、電動車は、PHEV、BEV に限ります
※2 ZEH（ゼロエネルギーハウス）：断熱性能を向上し、大幅な 省エネルギーを実現した上で、
再生可能エネルギーの導入により、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅
トヨタホーム ニュースリリース
～〝クルマ″とつながる快適な ZEH～「Ｖ２ＺＥＨ」が 2021 年度省エネ大賞を受賞
「家は、性能。」にこだわり、ダントツの住宅性能を目指す一条工務店は、一般財団法人 省エネルギーセンター主催による「2021年度 省エネ大賞（省エネ事例部門 ZEB・ZEH分野）」において、最高賞の「経済産業大臣賞」を受賞しました。受賞したのは、同社の「ネット・ゼロを大きく上回るZEHの大量供給への取組み」です。
「省エネ大賞」は、事業者や事業場等において実施した他者の模範となる優れた省エネの取組みや、省エネルギー性に優れた製品並びにビジネスモデルを表彰するものです。今回一条工務店が受賞したZEB・ZEH分野は、本年度に新設された分野となり、ビルオーナー（建築事業者等との共同取組も含む）によるビルのZEB化※1、ハウスメーカー等が住宅のZEH化※2を達成した活動で、今後普及が期待される事例を対象としています。
今回の受賞では、省エネルギー性を大きく向上させた住宅を大量供給し、ZEH化率のアップを実現した同社の取組みが評価されました。ZEHの普及には、ZEH化に伴い増大する建築予算について顧客の理解を得ることが大きな課題ですが、同社では、住宅部材の内製化と施工の合理化を図ることで、超気密・超断熱による「超省エネ」と大容量太陽光発電による「超創エネ」により「使う電力≦創る電力」を実現した「超ZEH」の住まいをリーズナブルな価格で顧客へ提供できる体制を整えました。また、ZEHが生活に与える恩恵を顧客へ分かりやすく説明することで、住宅のZEH化について理解を得ることに努めたとしています。これらの取組みの結果、本州における2020年度工事着工物件において、ZEH・Nearly ZEH普及率91％※3を達成しました。
※1：ZEB化：ZEB Ready以上
※2：ZEH化：Nearly ZEH以上
※3：ZEHビルダー/プランナー実績報告における普及率
本応募は、普及の遅れている省エネ住宅の普及拡大を目指し、性能面、コスト面及び普及面等からの様々な取り組みを行い、業界でトップクラスのZEH供給実績を上げた取り組みである。
同社では、従来より断熱性能等省エネ性に優れた住宅を、より安価で供給するための開発に力を入れ、また、ZEH住宅のより一層の普及活動にも力を入れており年13,000棟に上るZEHを供給している。同社での具体的取り組みは、主に次の3点である。
①ZEH基準を大きく上回る省エネ性能に優れたZEH普及モデルの開発
②ZEH化に不可欠な太陽光発電等の普及拡大のための技術面、経済面からのアプローチ
③ZEHメリットの正しい伝達のため、まず自社社員教育の徹底を行うと共に顧客に対する様々な広報活動を展開。
以上3点の取り組みにより、同社のZEH供給は年1万棟以上となり住宅販売棟数に対するZEH化率は81～91％※4となっており、高く評価できる。
※4：Nearly ZEH以上
家庭内の“エネルギー収支ゼロ”を実現する家「ZEH（ゼッチ）」。一般的には「使う電力＝創る電力」となることを目指しますが、一条工務店の家は超気密・超断熱による「超省エネ」と大容量太陽光発電による「超創エネ」により、「使う電力≦創る電力」になる「超ZEH」の住まいです。
構造部材の自社グループ生産により、ZEH基準を超えるものを多くのお客様にご提供できる価格で標準仕様としました。
さらに、組み立ての大部分を工場で行い、工期の短縮・施工費用の減少を図りました。これにより、リーズナブルなコストで高性能住宅を供給できる体制を構築しました。
太陽光発電パネルの内製化により、施工性を向上。デザイン性と耐震性を兼ねた、スタイリッシュな太陽光発電パネルを開発しました。さらに、国の想定では減価償却が20年とされるところ、８～９年で可能な低価格化を実現しました。専用無線ルーターを全棟に設置し、発電状況を常時チェックすることで、不具合等にも迅速に対応します。また、全負荷対応の蓄電池を採用し、5.5kVAの出力で、停電時でも家中のほとんどの電気が使用可能です。これらの取組みにより、同社の顧客の太陽光の採用率は86%（2020年度）と発表しています。
太陽光発電パネルZEH普及実績を徐々に伸ばし続けて、2020年度のZEH普及実績は過去最高に。また、顧客理解を得るための活動と企業努力により、一条工務店の2020年のZEH Orientedを含むZEH比率は、北海道で99%、本州以南で96%と、国が2020年目標とした「新築住宅の50%以上をZEH化」を大きく上回りZEHのスタンダード化に成功しました。
住宅の外皮性能を高めておくことで、設備仕様への過度な投資をしなくても、高水準な一次エネルギー消費量削減率を実現できます。ZEHのポイントのひとつである断熱性能は、外皮平均熱貫流率「UA値」で規定されています。この値は、壁や窓などから逃げるエネルギーの合計が、住宅の表面積に対してどれほどの割合なのかを表しており、この値が小さいほど熱が逃げにくく、断熱性が高いということになります。当社の2020年度工事着工物件12,293件全てがZEH基準のUA値をクリアしており、再生可能エネルギーを除く一次エネルギー消費量削減率の平均は51％と、ZEH基準の2.5倍以上を達成しています。
※5：1.2地域 0.4W/㎡K 3地域 0.5 4～7地域は0.6W/㎡K以下
地球環境にやさしく、60年以上安心して住める家づくりを理念とする積水化学工業 住宅カンパニーは、同社住宅ブランド「セキスイハイム」にお住まいの方に対する「スマートハイムナビ」「スマートハイム FAN」による省エネ情報提供サービスが評価され、「2021 年度省エネ大賞」の製品・ビジネスモデル部門において「省エネルギーセンター会長賞」を受賞しました。
「省エネ大賞」は、省エネルギー意識、活動および取り組みの浸透、省エネルギー製品等の普及促進に寄与することを目的とし、産業、業務、運輸各部門における優れた省エネ取組みや、先進的で高効率な省エネ型製品などを表彰する制度です。
同社は、環境問題をはじめとする社会課題の解決や強固な経営基盤の構築を事業の成長力として位置づけ、「顧客価値」と「事業価値」の両立による ESG 経営を推進しています。その一環として、セキスイハイムにお住まいの方に対し、2004 年から省エネルギー推進につながる情報提供サービスに取り組んできました。今回、この取り組みの独自性と継続性が評価され、本年度新設された「省エネコミュニケーション分野」での受賞となりました。
受賞内容の概要
１．省エネルギー住宅の普及に向けた同社の取り組み
同社住宅ブランド「セキスイハイム」では、太陽光発電システム（以下、PV）搭載住宅やコンサルティング型ホーム・エネルギー・マネジメント・システム（以下、HEMS）「スマートハイムナビ」搭載住宅など省エネ住宅を提供してきました。これに加えて、入居者の省エネ行動につながる情報提供サービスを行っており、「建物本体や設備」と「住まい方」の両面で、省エネの実現に寄与しています。
２．「スマートハイムナビ」・「スマートハイム FAN」による省エネ情報提供サービス
住宅内のエネルギー情報と建物・入居者情報の詳細な分析を行い、「スマートハイムナビ」やWeb サイト「スマートハイム FAN」を通じて、省エネアドバイスとして入居者へ提供しています。一般的な住宅内のエネルギー情報（売買電量や PV 発電量など）に加え、①エネルギー自給自足率の見える化、②設備見守り（PV・蓄電池・HEMS）、③住宅メーカーならではの分析とコンサルティング、という 3 つの同社独自の特徴があります。
３．省エネ効果と実績
累積出荷棟数は PV 搭載住宅 22 万 522 棟※1、HEMS 搭載住宅 7 万 4701 棟※1 をそれぞれ超え、省エネ住宅の普及に取り組んできました。また、本情報提供サービスを利用された方は、年間 3.3％の消費電力量削減※2（CO2 排出量は年間 133 ㎏-CO2 削減※3）に繋がっており、これは杉の木約 10 本を植林するのと同じ効果に相当します※4。
同社住宅ブランド「セキスイハイム」では、1997 年に業界に先駆けて太陽光発電システム（以下、PV）搭載住宅の販売を開始。2011 年には、コンサルティング型ホーム・エネルギー・マネジメント・システム（以下、HEMS）「スマートハイムナビ」を搭載した「スマートハイム」シリーズを発売するなど、地球環境に貢献する省エネ住宅を提供してきました。2021 年 10 月には、大容量 PV・大容量蓄電池・スマートハイムナビを搭載した「新スマートパワーステーション FR GREENMODEL」を発売し、2050 年のカーボンニュートラルを見据え、できるだけ電気を買わないエネルギー自給自足型※5 の暮らしを提供しています。
その中で、PV 搭載住宅販売当初より、省エネ住宅の実現には「建物本体や設備」と「住まい方」の両立が必要であるという考えのもと、入居者の省エネ行動につながる情報提供サービスを2004 年より Web サイト上で開始しました。その後 2011 年からは省エネアドバイス機能を強化した Web サイト「スマートハイム FAN」と HEMS「スマートハイムナビ」により、入居者への省エネ情報提供を継続しています。
住宅内のエネルギー情報を収集し、使用状況を「スマートハイムナビ」にリアルタイムで表示するほか、収集したデータをサーバーに蓄積し、建物・入居者情報と併せて分析します。分析結果は「スマートハイムナビ」「スマートハイム FAN」を通じて省エネアドバイスとして入居者に情報提供し、省エネ行動につなげています。
一般的な住宅内のエネルギー情報（売買電量や PV 発電量など）を提示するだけでなく、同社独自の以下 3 つの特徴があります。
① エネルギー自給自足率の見える化
：自給自足率をリアルタイム表示し自家消費を促進します。
② 設備見守り（PV・蓄電池・HEMS）
：正確なデータ収集と安全・安心のため、設備の稼働状況を監視します。
③ 住宅メーカーならではの分析とコンサルティング
：エネルギー情報と建物・入居者情報から高精度の分析を行い、
設備機器の使い方や設定方法など邸別の具体的な省エネコンサルティングを行います。
累積出荷棟数は PV 搭載住宅 22 万 522 棟※1、HEMS 搭載住宅 7 万 4701 棟※1をそれぞれ超え、省エネ住宅の普及に取り組んできました。また、本情報提供サービスを利用された方は、年間の消費電力量が 3.3％削減※2（CO2排出量は年間 133 ㎏-CO2 削減※3）されており、これは杉の木約10 本を植林するのと同じ効果に相当します※4。
積水化学工業PR：「2021 年度 省エネ大賞」 省エネルギーセンター会長賞を受賞（外部サイト）
※1：同社調べ（PV 搭載住宅：1997 年 4 月～2021 年 3 月末日時点、HEMS 搭載住宅：2011 年 4 月～2021 年 3月末日時点）、リフォームを含みます。
※2：情報提供サービス利用頻度の高いグループ（月 15 日以上スマートハイム FAN にアクセス）と利用頻度の低いグループ（月 1 回未満アクセス）の年間消費電力量を比較。（6101 棟、2020 年 1 月～12 月実績）
※3：CO2 排出量＝削減電力量×CO2 排出係数で試算。環境省・経産省令和 3 年公表 電気事業者別排出係数より 0.470kg-CO2/kWh（代替値）を用いて試算。
※4：「森林の二酸化炭素吸収力」（関東森林管理局）をもとに試算。
※5：すべての電力を賄えるわけではありません。電力会社から電力を購入する必要があります。
在宅勤務を推奨する会社が多くなり、家で過ごす時間が増えた今、いかにおうちで快適に過ごせるか、という観点はますます重要視されるようになりました。
また、最近は災害が起きても、人が集まりすぎるのを防ぐために避難所での受け入れ人数が限られ、可能な限り在宅避難をするように呼びかけられています。
毎日の暮らしを心地よく保ち、もしもの時も安心。そんな家づくりが求められるなか、強い味方になるのが、家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」です。
エネファームは複数のメーカーから色々な機種が出ていますが、今回はパナソニック製のエネファームについて見ていきます。
・以下、ご紹介する内容はパナソニック製エネファームの機能・特徴です。機種によって機能・特徴が異なりますのでご注意ください。
・ハウスメーカーによって、取り扱い機種が異なります。
エネファームは、都市ガスを使って電気とお湯を作り出します。
家庭にひかれた都市ガスから水素を取り出し、空気中の酸素と化学反応させることで発電します。
発電した電気は家庭内で利用し、発電の際に出る熱も給湯や暖房に利用するので、エネルギーを無駄なく使えます。
さらに発電の際にCO2を排出しない、環境にも優しい発電システムです。
エネファームの力を活かし、暮らしを快適にするオプションを2つご紹介します。
1つめはガス温水式床暖房。
足下からお部屋をじんわりとムラなく暖めます※1。温風暖房と違い、不快な気流を感じにくく、ホコリや花粉などを舞い上げることもありません。
また、パナソニック製エネファームは、つくった電気をエアコンに利用し、電気をつくった際に発生した熱を床暖房に利用するので、エアコンとの併用でも光熱費を抑えることができます※2 ※3。
※1住宅の断熱性能、敷設率、ご使用状況によって異なります。
※2戸建用は熱源機一体型のみ マンション用：エネファーム熱利用モデルのみ
※3いまご使用のガス温水式床暖房にお使いいただくことも可能ですが、床暖房リモコンの種類によってはお使いいただけない場合もあります。
貯湯タンクの残湯量表示に１目盛以上のお湯があり、床暖房の送水制御が40℃の場合にはたらきます。
床暖房運転中に給湯、風呂、追い焚き、浴室暖房などを使用した場合や、床暖房を長時間利用した場合は、バックアップ熱源機を利用した床暖房に切替わります。
熱源機別置型に本機能は搭載されておりません。詳しくは担当者にご確認ください。
2つめは、ミストサウナ付浴室暖房乾燥機（MiSTY）。
浴室や脱衣所の暖房、換気、乾燥機能を持った浴室暖房乾燥機にミストサウナ機能をプラスしたMiSTYは、お風呂タイムを大切に考えている方におすすめです。
頭上から降り注ぐあたたかいミストを全身に浴びると、カラダの芯までしっかり温まります。高温で低湿度のドライサウナに比べ、低温・高湿度なので息苦しさもありません。
また、ミストサウナは高齢の方の入浴にもおすすめです。湯船に浸かる入浴は体力を消耗し、負担になることもあります。その点ミストサウナはあたたかなミストを全身に浴びることで体をしっかりとあたため、湯船に浸かるのと同様に体の汚れが落ちやすくなります。また、湯船への出入りがない分、介助する方の負担も軽くなります。
床暖房やミストサウナなどとともに、日々の暮らしを快適にするエネファームですが、それだけではありません。「もしも」の時も大きな力を発揮します。
それが非常時に電源やお湯などを確保できる「レジリエンス機能」です※4。
近年は台風や豪雨などの自然災害が増え、それにともなう停電も増加しています。しかし、新型コロナウイルスの流行にともない、避難所の受け入れ人数が低く抑えられており、非常時でもできる限り家で過ごす「在宅避難」が推奨されています。
在宅避難で必要になるのは、建物と室内の安全確保、そして健康、衛生の維持や情報収集に欠かせない『電気』『お湯』『水』です。
パナソニック製エネファームは、万が一電気が止まっても、ガスと水が通じていれば発電が可能です。非常時だけ使用できる「停電時専用コンセント」から、スマートフォンやノートパソコンの充電、テレビ、コンセントから電源をとるタイプの照明など、合計で500wまで使用が可能。非常時に欠かせない最新情報や連絡手段を確保できます。
また、お風呂やシャワーは都市ガスと水道が通っていれば使えるので、停電時でも衛生を保つことができ、さらに床暖房を導入していれば、冬場の暖房も確保できます。
戸建用のパナソニック製エネファームなら、停電前の発電開始から最長約8日間発電が可能です。
※4停電時にエネファームが発電しお湯を使用するには、停電発生時にエネファームが発電しており、都市ガスと水道が供給状態であることが必要です。
※5乾電池で動作するガスコンロが使用できます。停電で換気扇がご利用になれない場合は、窓を開けるなど十分に換気を行ってください。
※6停電前の発電開始から最長約8日間発電が可能（一部のマンション用エネファームでは最長約4日間）となります。
※7電化製品の使用電力はメーカー・機種・使用条件などにより異なります。停電時の最大使用電力はエネファームの機種により異なります。詳しくは各メーカーカタログをご確認ください。
では、実際にエネファームを導入した場合の光熱費について見ていきましょう。
まず、エネファームで発電した電気をご家庭で使用することで、電力会社からの電力購入、つまり電気代を節約できます。
発電にはガスを使いますので、ガスの使用量は増えますが、エネファームを使用するご家庭に向けたお得な料金メニュー※8があります。それを適用することで、電気代とガス代を合算したトータルの光熱費を削減できます※9。
※8同じガス使用量でもエネファームをお使いの場合はおトクなガス料金メニューをご利用いただけます。
ご利用には当社所定の方法によるお申し込みが必要です。「エネファーム」を住宅または施設付き住宅の住宅部分においてご使用されていることなどの適用条件があります。群馬南地区、東彩ガス地区、東日本ガス地区、日本瓦斯（ニチガス）真岡地区には対象メニューはございません。詳しくは東京ガスまたは販売店にお問い合わせください。
※9機器費・工事費は光熱費削減効果の算出にあたって考慮にいれておりません。ご使用状況等により安くならない場合があります。
「いつも」の快適な暮らしを保ちつつ、「もしも」の非常時にきっちりと備える。これからの暮らしを支えるエネファーム、新居のエネルギーを考える際に、ぜひご検討ください。
エネファームについてもっと知りたい方は、下のリンクをご参照ください。
東京ガス 家庭用燃料電池コージェネレーションシステム エネファーム
https://home.tokyo-gas.co.jp/living/enefarm/index.html東京ガス おトクなガス料金メニュー エネファームで発電エコぷらん
https://home.tokyo-gas.co.jp/gas/ryokin/enefarm/index.html住環境の中で、「温度管理」は極めて重要な意味を持っています。夏は涼しく、冬は温かい家でなければ、１年を通して快適に暮らすことはできません。室内の温度を一定に保つ方法としては、冷暖房が真っ先に頭に浮かぶと思います。しかし、すべてを冷暖房器具に頼りきっていたのでは光熱費がかかりますし、地球環境への負荷も大きくなってしまいます。
そんなときに注目したいのが、自然エネルギーを利用することです。自然エネルギーというと、太陽光や風力などを思い浮かべる方が多いと思いますが、今回取り上げるのは「地熱利用」です。
という方のために、地熱利用によって室内の温度環境を維持する方法について考えてみましょう。
地熱というと、火山から噴出するマグマや温泉をはじめとした「地球内部のエネルギー」をイメージしてしまうかもしれません。確かにこれらのエネルギーも地熱ですが、今回とりあげるものとはまた別のものです。
地球の表面には、毎日太陽光が降り注いでいます。実はこの太陽光によるエネルギー、直接光が当たる地表を温めているだけでなく、地面の深いところまで少しずつ時間をかけて伝わっているのです。そのスピードは非常にゆっくりで、なんと地下５mの深さに到達するまでにおよそ半年もの時間を要します。しかし、逆にいうと、夏の暑い時期から半年たったあとも、地下の深い部分には夏の暑い時期に蓄えられた太陽光の熱エネルギーがたくさん蓄えられているのです。そのため、地面の温度は１年を通して25〜15℃の間という、人間にとって快適な温度帯で維持されています。
家づくりにおける地熱利用とは、地面に蓄えられている太陽光のエネルギーを利用することです。
通常の住宅では、床下部分は地面から離れた空洞の構造になっています。ひとつの方法は、この床下空間を砂利で埋めてしまうことです。そうすることで、地面の熱が直接建物に伝わるようになります。夏は室内の暑い熱を砂利から地面に逃し、冬は地熱によって建物をじんわり暖めることができるのです。
また、床下に砂利を敷き詰めずに、そのまま地熱を利用する方法もあります。床下空間に、室内につながる吸気口を設け、地熱によって適切な温度に保たれている空気をそのまま室内の取り込むのです。外気を直接取り入れるよりも、夏は涼しく、冬は温かい空気を取り入れることができます。床下は静かで外界から半隔離された空間なので、チリやホコリも時間とともに沈み、綺麗な空気だけを取り入れることができるでしょう。また、床下にパイプを敷設し、一旦空気を地中深く送り込んでから吸気する方法もあります。この方法なら、コストはかかるもののより効率的に地熱を利用することができるでしょう。
住まいに地熱利用の仕組みを取り入れる際、ひとつ忘れてはいけないことがあります。それは、地熱利用は「冷暖房の代わりになるものではない」ということです。先ほど、「地中の温度は１年を通して２５〜１５℃と一定」と説明してきました。確かに「一定」ではありますが、温度にはだいぶ幅があるという点が気になった方もいるのではないでしょうか？夏に２５℃、冬に１５℃程度にしかならないのであれば、それだけで冷暖房の代わりにならないことは納得できるかと思います。
地熱利用の目的は「冷暖房をサポートして光熱費を削減し、室内温度環境を一定に保つこと」です。あくまでもサポートとしての位置づけであり、効率化を目的としたものなので、最初から冷暖房の代わりとして使うことを目的としたものではありません。この点を理解していないと、家が完成したあとで「結局エアコンが必要じゃないか！」とがっかりしてしまうことになります。
最初から地熱利用がどのようなものか知っておけば、後で後悔することもありません。室内の温度を適切に保つためには役立つものなので、ぜひ覚えておいてください。
近年は地球温暖化などの環境変化により、冬の寒さ、夏の暑さは年々厳しさを増しつつあります。こうした中、新しく家を建てる方のなかには、
といった希望を持つ人も少なくありません。
住まいが「エコな家」かどうかを判断する一つの基準に「次世代省エネ基準（次世代省エネルギー基準）」というものがあります。今回は、次世代省エネ基準とはどのようなものか簡単にご紹介します。
「次世代省エネ基準」とは、実は少し古いものです。次世代省エネ基準は、1999年（平成11年）に住宅の断熱化性能を示す基準として、建設省により定められました。その後、2013年（平成25年）に改定が行われ、現在は「住宅・建築物の省エネルギー基準」、通称「平成25年省エネルギー基準」と呼ばれるものが最新版です。
平成25年省エネルギー基準では、以下の３つの指標によって住宅の省エネルギー性能を判定します。
UA値が少ないほど断熱性能が高く、ηA値が少ないほど冷房効率が良くなり、一次エネルギー消費量が少ないほど省エネの家だということになります。
続いて、平成25年省エネルギー基準の問題点をご紹介しましょう。実は、平成25年省エネルギー基準は施工業者に与えられた努力目標に過ぎません。つまり、どれだけ基準を満たそうとするかはメーカーごとの取り組み方によって違っているのです。メーカーによっては、改定省エネ基準よりも厳しい独自基準を設けているところもあります。
また、日本の住宅の省エネ化への取り組みは、海外と比較すると遅れているといわれています。平成25年省エネルギー基準は、基準となる指標の計算方法こそ変わったものの、求められる「性能のレベル」自体は13年前に定められた「次世代省エネ基準」からほとんど変わっていません。さらに、仮に平成25年省エネルギー基準で求められる省エネ性能を完全に満たしたとしても、ようやく欧米の最低レベルに届く程度であるといわれているのです。
それでは、住宅を建てるにあたり、改定省エネ基準を満たすほうがいいのでしょうか？それとも満たさなくてもいいのでしょうか？
平成25年省エネルギー基準を満たした家を建てれば、暑さや寒さに悩まされることなく、快適で健康な暮らしを手に入れることができます。日々の光熱費も安く抑えることができるでしょう。地球環境の維持にも貢献できます。一方、基準を満たそうと努力すればするほど問題になるのが建設費です。高い性能を求めるほど建設費が高くなるのはやむを得ないことでしょう。
先ほどご紹介したように、平成25年省エネルギー基準をどれだけ満たそうとしているかは、メーカーによる違いが大きいため、カタログを参考にしたり、展示場の営業マンに質問するなどして、そのメーカーの省エネへの取り組みを確認してみるのもいいでしょう。
家族全員が健康に暮らすために、住まいづくりで考えなければならないことはいろいろあります。その中で特に忘れてはならないのは「室内の空気を清浄に保つこと」です。空気を綺麗に保つことができれば、シックハウスなどの病気を予防し、カビの発生を予防することにもつながります。
常にキレイな空気を保つ方法として、今回は「全館空調システム」に注目してみましょう。全館空調システムとは、家中に張り巡らせた配管を利用して、すべての部屋の空調を１台の空調機でまとめて行う仕組みのことです。
こうした願いを叶えるために、全館空調システムはどのように役に立つのでしょうか？ また、メリット・デメリットにはどんなことがあるのでしょうか？
全館空調システムは、換気と同時に冷暖房の機能を兼ねることができます。そのため、家の中すべての場所で夏は涼しく、冬は暖かく快適に過ごせます。
窓を開けて換気する必要がないため、室内に虫などが進入する心配もありません。常時エアコンをつけっぱなしにしているようなものなので、部屋干しでも洗濯物がよく乾きます。何よりも、清浄な空気が保たれるため健康によいのが最大のメリットだといえるでしょう。
「常時エアコンをつけっぱなしにしているようなもの」とご説明しましたが、これは「常に室内の空気を常に除湿しているようなもの」とも言えます。日本は湿度の多い気候なので、暖かい季節は問題ありませんが、冬になると過乾燥に陥ってしまう場合があります。最近では加湿機能付きの全館空調システムも登場しているので、気になる方はチェックしてみてください。
また、常時動かし続ける設備なので、当然ランニングコストがかかります。万が一故障してしまった場合は、家中の換気設備が同時に使えなくなってしまうことも想定しなければなりません。
少し視点を変えて、全館空調システムが家づくりの中でどのように役立つのか考えてみましょう。各部屋に個別の換気・冷暖房設備がある場合、設備の効果はその部屋だけに限定されています。そのため、ドアのような部屋を区切る建具が必要になりますし、部屋の大きさや配置に自ずと制限がかかってしまうことに・・・。いわば、「空調設備のせいで間取りが制限される」ことになってしまうのです。
全館空調システムを採用すれば、空調と冷暖房は部屋ごとではなく「家まるごと」のものになります。そのため、空調や冷暖房による間取りの制限はなくなり、吹き抜けやリビング・ダイニング・キッチンが一体化された部屋など、開放的な間取りを採用することができるようになるのです。全館空調システムを採用するときは、健康面ばかりでなく間取りについても注目してみてください。