住宅ローンシミュレーター/賃貸との損益比較シミュレーター

住宅を購入した場合と賃貸をした場合の総額を算出し、比較することができます。
(※概算金額となりますので参考としてご利用下さい。)
●各項目に入力し、「計算する」ボタンを押してください。
●1項目だけの入力でも計算可能です。

ローンの支払いを検討している期間を入力してください。(1年~35年)
例)25年間年間
例)25年間
ご用意している自己資金を入力してください。
例)500万円購入時の自己資金
万円
例)500万円
※予定がない場合は「0」を入力して下さい。
自己資金を全額運用した場合の金利を入力して下さい。
例)0.3%運用金利
例)0.3%
住宅ローンの総支払額を入力して下さい。
例)2,600万円借入支払総額
万円
例)2,600万円
購入予定の土地価格のみを入力して下さい。
例)700万円土地価格
万円
例)700万円
土地の価格上昇率を予想で入力して下さい。
例)1%土地価格上昇予想率
例)1%
購入せずに賃貸物件に住んだ場合の家賃を入力して下さい。
例)18万円月額家賃
万円
例)18万円
※敷金、礼金は考慮していません。
家賃の値上がり率を予想で入力して下さい。
例)1%家賃上昇予想率
例)1%
※土地の値上がり率と同じ数字であれば比較しやすいです。
シミュレーション結果
年後
住宅取得にかかった総費用
ローン総支払額(利息込)+自己資金
万円
運用後の自己資金は 万円
支払う家賃の総額は 万円
購入した土地の予想価格は 万円

★★★ 比較結果 ★★★
万円です。
プラス金額が多いほど
購入が有利となります。
計算式:(A−B)−(C−D)
=購入側からみたプラス(+)マイナス(−)
【購入】
土地資産価格=(A)
住宅ローン+自己資金=(B)
【賃貸】
自己資金運用=(C)
支払家賃=(D)

※計算結果については、概算金額となります。あくまでも参考としてご利用ください。

住宅ローンシミュレーター/借入可能額シミュレーター

毎月の返済額、ボーナス月の返済額、借入期間によって、借入可能額が変わってきます。
年収に占める負担率も含め、住宅ローン借入可能額を計算し、ゆとりある返済計画を立てましょう。
●各項目に入力し、「計算する」ボタンを押してください。

毎月の希望返済額を入力してください。
例)15万円万円
例)15万円
ボーナス月の返済加算額を入力して下さい。
例)10万円万円
例)10万円
※ボーナス返済なしの場合は「0」を入力して下さい。
借り入れ予定金利を入力して下さい。
例)1.94%
例)1.94%
返済期間を入力して下さい。(1年~35年)
例)25年
例)25年
前年度の年収(税込)を入力して下さい。
例)500万円万円
例)500万円
シミュレーション結果
借入額(元金)は
内ボーナス月加算部分の元金は
毎月の支払い返済総回数
ボーナス支払いの返済総回数は 万円
年間の返済予定額は 万円
総返済予定額は 万円
年収に占める支払負担率は

※計算結果については、概算金額となります。あくまでも参考としてご利用ください。
※住宅ローン商品ごとに詳細は異なりますので、金融機関にご確認ください。
※金利の計算は固定で行っていますので、変動金利型商品は支払い額が途中で変更になります。

住宅ローンシミュレーター/返済額シミュレーター

借入額、返済期間により毎月の返済額は変わってきます。
ボーナス月の返済額も含めて計算し、ゆとりのある返済計画を立ててみましょう。
●各項目に入力し、「計算する」ボタンを押してください。

借入金額を入力して下さい。
例)3,500万円万円
例)3,500万円
ボーナス返済額(全額)を入力して下さい。
例)800万円万円
例)800万円
※ボーナス返済なしの場合は「0」を入力して下さい。
金利を入力して下さい。
例)1.94%
例)1.94%
返済期間を入力して下さい。(1年~35年)
例)25年
例)25年
前年度の年収(税込)を入力して下さい。
例)500万円万円
例)500万円
シミュレーション結果
毎月の返済予定額
ボーナス月の返済加算予定額
毎月支払いの返済回数
ボーナス支払いの返済回数
年間の返済予定額 万円
総返済予定額 万円
年収に占める支払負担率

※計算結果については、概算金額となります。あくまでも参考としてご利用ください。
※住宅ローン商品ごとに詳細は異なりますので、金融機関にご確認ください。
※金利の計算は固定で行っていますので、変動金利型商品は支払い額が途中で変更になります。

皆さんがお子様の教育資金を準備する際、真っ先に考えることは“どのように準備するのか?”という方法の話が多いのではないかと思います。例えば、銀行貯金・学資保険・NISAなど、どれが良いのか?ということです。しかし、一番最初に考えなくてはならないことは、“教育資金がいつ、いくら必要なのか”ということです。

“教育資金がいつ、いくら必要なのか”がわからない状態で、“どのように準備するのか?”という方法ばかり話しても、あまり効果的ではありません。

子供一人につき1,500万円?

まず、教育資金がいくらかかるのか考えていきましょう。 よく、子供一人育てるのに1,000万円~1,500万円かかるとい言われますが、これは本当でしょうか?

文部科学省「平成26年度 子供の学習費の合計(学校教育費、学校給食費、学校外活動費(塾、習い事))調査」によると、下記のようになっています。

例えば、幼稚園(私立)→小学校~高校(公立)→大学(私立文系)という進路を進む場合、1,000万円を超えます。この文部科学省のデータは平均値、目安なので、習い事や塾の費用が多い家庭や進路先が地元を離れ下宿生活になったり、医科・歯科大学を希望すれば、もっと教育資金は必要になります。

1,000万円~1,500万円かかるといわれるのはあながち間違いでないようです。

いつ必要になるのか?

1,000万円~1,500万円と聞くと、多くの方が『ショックを受けたり、そんなに用意するのは無理だよ』といった感じになると思います。

しかし、ご安心ください。いくらかかるかより、大切なのはいつ必要なのかです。年間にかかる学習費で計算してみましょう。

これを月間で考えると、下記のようになります。

いかがでしょうか?まとまった資金だと『無理だ、大変だ』という感じになります。しかし、月々で考えると『どうやって支出を減らすか、どのように準備をするか』といったように、どのようにやりくりをすれば資金を準備出来るか、と考えることが出来るのではないでしょうか。

どのように準備をするのか?

例えば、幼稚園(私立)→小学校~高校(公立)→大学(私立文系)という進路の場合で考えてみましょう。月々の費用で考えると、大学までの費用は5万円/月前後ですが、大学では倍の約10万円/月がかかります。

また、県外の大学に進学する場合があることも考えると、上記学習費に加えて、自宅から通う場合でも通学定期代が、一人暮らしの場合には下宿費用などもかかることになります。

高校までの学習費5万円/月は月々の収入で頑張ってやりくりすることは可能だと思います。しかし、大学の学習費+αを月々の収入でやりくりすることは、余程やりくり上手でなければ難しいはずです。

この不足する可能性がある費用の準備方法としては、『児童手当を銀行積立する』ことが良いと思います。

児童手当は下記のようになっています。

0歳~3歳 15,000円
3歳~小学生 10,000円 (第三子以降:15,000円)
中学生 10,000円

これを計算すると、15,000円×12か月×3年=54万円、10,000円×12か月×12年=144万円。合計すると198万円の資金になります。この198万円を、大学の学習費に直すと(198万円÷4年÷12か月)4.1万円/月の補填になると考えられます。

ところで、なぜ“銀行積立”なのかというと、その理由は以下になります。

まずは、使い勝手の良い児童手当を銀行で積立して、余裕があれば別の方法である学資保険やNISAにチャレンジするのが良いと思います。

土地選び、建物、外構など、こだわりをもてばどうしても予算オーバーになりがちです。 しかし、ハウスメーカーや工務店などから紹介される予算アップ案は、自分の親・祖父母からの非課税枠を使った贈与の話であることが多いのです。ですが、親・祖父母側から話をいただけるならまだしも、自分から援助の話を持ちかけるのは、抵抗があると思います。 今回は、自分でできる予算アップの方法をご紹介したいと思います。

固定費の代表 保険

住宅購入後に保険の見直しをするといいよ!とアドバイスをもらい、見直しを考える方は多いと思います。理由は団体信用生命保険に加入することで、ローン契約者に万が一のことがあっても、保険会社がローンを代わりに払ってくれるので、残された家族は住宅ローンの返済で困ることはなくなります。住む家は確保できるので、住宅費分の保険を減らすことができます。

しかし、実際は住居費分の保険を見直してもそれほど予算アップに効果は大きくありません。

一番効果を実感できる方は、貯蓄型の保険(学資保険、個人年金保険)に入っている方です。

この部分を個人型確定拠出年金iDeCo積立NISAなどを上手く活用すると、3分の2・2分の1の掛け金で目標金額を準備できる可能性もあるのです。

予算アップの効果は貯蓄型保険ほどではありませんが、例えば死亡保険なら、遺族年金を考慮する、たばこ、BMIなどの保険割引を使う。医療保険、がん保険なら、高額療養費や会社の付加給付を考慮するなどがあります。

具体的な保険の見直し、貯蓄、運用の見直しの方法の詳細は省きますが、仮に月10,000円の保険料を節約できれば、 10,000円×12か月×35年間(ローン期間)=420万円の予算を作り出すことができます。

保険料を10,000円以上支払っている方は、見直しを検討して、予算アップしてみてください。ただし、見直しに行って営業マンの話を聞いて逆に高くなることがないよう気をつけてください。

保険よりも高い?自動車の維持費

皆さんは自動車の維持費って計算したことありますか?

自動車税、重量税、自賠責保険、任意自動車保険料、ガソリン代、車検代、オイル、タイヤ交換、洗車代、駐車場代、ローンで購入している人は月々のローン代。たくさんの項目があります。

諸々の費用(本体のローン除く)を軽自動車、5ナンバー、3ナンバーで分けると、月々に下記くらいの金額がかかります。

 
軽自動車 25,000~30,000円/月
5ナンバー 30,000~35,000円/月
3ナンバー 35,000~40,000円/月

地方の方で車での移動手段が必須の方、車が趣味の方などは無理して削る必要はありません。しかし、バス・電車などの公共交通機関が充実している方で、基本土日しか運転しない方など、ライフスタイルの変化が可能であれば見直し検討余地ありです。

レンタカー・カーシェア・タクシーなどの新しいライフスタイルに変えることで、仮に月10,000円を節約できれば、10,000円×12ヶ月×35年(ローン期間)=420万円の予算アップの可能性があります。

ただし、所有者から、レンタカー・カーシェア・タクシーへのライフスタイル変更は、保険とは違うので、実生活でのメリット、デメリットも良く考えて見直ししてください。

見落としがちな通信費

今や1人1台が当たり前の携帯電話(スマートフォン)に加え、タブレットを持ち、自宅でのインターネット回線・固定電話など様々な通信費がかかっています。この通信費、気づかないうちに家族で2万円、3万円と多くなっていませんか?夫婦の携帯代が2万円、家のインターネット、固定電話で1万円という家庭があります。

見直しのポイントとしては、下記の3点から考えてみると良いと思います。

現状を把握した上で、今使用しているキャリア(ドコモ、ソフトバンク、auなど)で料金プランの見直し、Wi-Fi・ルーターの設置など、どうしたら安くなるかを店員さんに聞くと色々アドバイスがもらえるはずです。ただし、現在の通信費よりも結果的に高くならないように気をつけてください。もし、それでも安くならなければ、格安SIMなどのキャリア変更も検討すると良いと思います。

仮に夫婦で月2万円の通信費が1万円になれば、10,000円/月×12ヶ月×35年=420万円の節約≒予算アップに繋がります。

以上のように、月2万円の保険・車・通信の費用が1万円になれば、30,000円/月の家計改善となり、30,000円/月(保険・車・通信、各10,000円)×12ヶ月×35年=1,260万の節約≒予算アップに繋がります。

住宅購入後の家計改善より、住宅購入前に家計の見直しをして、ぜひ予算で妥協しない家づくりを目指して下さい。