愛着のある住まいに、いつまでも安心して暮らしてもらうことを目標に、トヨタ生産方式で徹底的に品質を追求するトヨタホームは、一般財団法人省エネルギーセンター主催の 2021 年度省エネ大賞 (製品・ビジネスモデル部門)において省エネルギーセンター会長賞を受賞しました。
受賞した商品は、クルマ※1の走行エネルギーも含めたゼロエネルギー住宅「V2ZEH」です。

省エネ大賞は、企業における優れた省エネの取り組みや先進的で高効率な製品やビジネスモデル等を表彰することにより、わが国全体の省エネ意識の高揚や先進的な製品やビジネスモデル等の普及を促進し、省エネ型社会の構築を目指すことを目的としています。

「V2ZEH」はクルマと家の電力を双方でやりとりできる V2H システムと ZEH ※2 を組み合わせることで、暮らしに加え移動の脱炭素化と経済性を両立します。装備については ZEH 基準の断熱性能にとどまらず、全館空調「スマート・エアーズ」など快適で高効率な設備を標準とし、更に太陽光発電も拡充。今後普及する電動車※2 の走行分の脱炭素も含んだ新たな概念の ZEH を実現します。また、停電時にはクルマの電力を家全体に供給し、日常と変わらぬ生活が可能となります。

※1  クルマ、電動車は、PHEV、BEV に限ります
※2  ZEH(ゼロエネルギーハウス):断熱性能を向上し、大幅な 省エネルギーを実現した上で、
再生可能エネルギーの導入により、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅

トヨタホーム ニュースリリース

~〝クルマ″とつながる快適な ZEH~「V2ZEH」が 2021 年度省エネ大賞を受賞

トヨタホーム カタログバナー72

「家は、性能。」にこだわり、ダントツの住宅性能を目指す一条工務店は、一般財団法人 省エネルギーセンター主催による「2021年度 省エネ大賞(省エネ事例部門 ZEB・ZEH分野)」において、最高賞の「経済産業大臣賞」を受賞しました。受賞したのは、同社の「ネット・ゼロを大きく上回るZEHの大量供給への取組み」です。

「使う電力≦創る電力」の「超ZEH」の住まい


「省エネ大賞」は、事業者や事業場等において実施した他者の模範となる優れた省エネの取組みや、省エネルギー性に優れた製品並びにビジネスモデルを表彰するものです。今回一条工務店が受賞したZEB・ZEH分野は、本年度に新設された分野となり、ビルオーナー(建築事業者等との共同取組も含む)によるビルのZEB化※1、ハウスメーカー等が住宅のZEH化※2を達成した活動で、今後普及が期待される事例を対象としています。

今回の受賞では、省エネルギー性を大きく向上させた住宅を大量供給し、ZEH化率のアップを実現した同社の取組みが評価されました。ZEHの普及には、ZEH化に伴い増大する建築予算について顧客の理解を得ることが大きな課題ですが、同社では、住宅部材の内製化と施工の合理化を図ることで、超気密・超断熱による「超省エネ」と大容量太陽光発電による「超創エネ」により「使う電力≦創る電力」を実現した「超ZEH」の住まいをリーズナブルな価格で顧客へ提供できる体制を整えました。また、ZEHが生活に与える恩恵を顧客へ分かりやすく説明することで、住宅のZEH化について理解を得ることに努めたとしています。これらの取組みの結果、本州における2020年度工事着工物件において、ZEH・Nearly ZEH普及率91%※3を達成しました。


※1:ZEB化:ZEB Ready以上
※2:ZEH化:Nearly ZEH以上
※3:ZEHビルダー/プランナー実績報告における普及率

省エネ大賞評価コメント


本応募は、普及の遅れている省エネ住宅の普及拡大を目指し、性能面、コスト面及び普及面等からの様々な取り組みを行い、業界でトップクラスのZEH供給実績を上げた取り組みである。
同社では、従来より断熱性能等省エネ性に優れた住宅を、より安価で供給するための開発に力を入れ、また、ZEH住宅のより一層の普及活動にも力を入れており年13,000棟に上るZEHを供給している。同社での具体的取り組みは、主に次の3点である。

①ZEH基準を大きく上回る省エネ性能に優れたZEH普及モデルの開発
②ZEH化に不可欠な太陽光発電等の普及拡大のための技術面、経済面からのアプローチ
③ZEHメリットの正しい伝達のため、まず自社社員教育の徹底を行うと共に顧客に対する様々な広報活動を展開。

以上3点の取り組みにより、同社のZEH供給は年1万棟以上となり住宅販売棟数に対するZEH化率は81~91%※4となっており、高く評価できる。

※4:Nearly ZEH以上

家庭内の“エネルギー収支ゼロ”を実現する家「ZEH(ゼッチ)」。一般的には「使う電力=創る電力」となることを目指しますが、一条工務店の家は超気密・超断熱による「超省エネ」と大容量太陽光発電による「超創エネ」により、「使う電力≦創る電力」になる「超ZEH」の住まいです。

一条工務店のZEH普及への取組み


1:「構造部材の内製化」「施工の合理化」により、部材の高性能化とコスト削減の両立を実現。

構造部材の自社グループ生産により、ZEH基準を超えるものを多くのお客様にご提供できる価格で標準仕様としました。

硬質ウレタンフォーム(PU)
トリプルガラス樹脂サッシ
ポリスチレンフォーム(EPS)

さらに、組み立ての大部分を工場で行い、工期の短縮・施工費用の減少を図りました。これにより、リーズナブルなコストで高性能住宅を供給できる体制を構築しました。

天井パネルの生産過程で、電気配線の組み込みまで行う。
住宅設備等もユニット化して現場作業を合理化。
外壁タイルまで仕上げた状態で出荷し現場での作業を削減。

2: 設備投資に見合う付加価値に焦点を当て、ZEHに不可欠な太陽光発電搭載率アップへ。

太陽光発電パネルの内製化により、施工性を向上。デザイン性と耐震性を兼ねた、スタイリッシュな太陽光発電パネルを開発しました。さらに、国の想定では減価償却が20年とされるところ、8~9年で可能な低価格化を実現しました。専用無線ルーターを全棟に設置し、発電状況を常時チェックすることで、不具合等にも迅速に対応します。また、全負荷対応の蓄電池を採用し、5.5kVAの出力で、停電時でも家中のほとんどの電気が使用可能です。これらの取組みにより、同社の顧客の太陽光の採用率は86%(2020年度)と発表しています。

太陽光発電パネル

ZEH普及活動の成果


2020年度着工物件のうち、北海道で99%、本州以南では96%のZEH普及実績を達成

太陽光発電パネルZEH普及実績を徐々に伸ばし続けて、2020年度のZEH普及実績は過去最高に。また、顧客理解を得るための活動と企業努力により、一条工務店の2020年のZEH Orientedを含むZEH比率は、北海道で99%、本州以南で96%と、国が2020年目標とした「新築住宅の50%以上をZEH化」を大きく上回りZEHのスタンダード化に成功しました。

外皮性能は標準仕様で全棟ZEH基準※5を大きくクリアし、設備仕様への過度な投資が不要に

住宅の外皮性能を高めておくことで、設備仕様への過度な投資をしなくても、高水準な一次エネルギー消費量削減率を実現できます。ZEHのポイントのひとつである断熱性能は、外皮平均熱貫流率「UA値」で規定されています。この値は、壁や窓などから逃げるエネルギーの合計が、住宅の表面積に対してどれほどの割合なのかを表しており、この値が小さいほど熱が逃げにくく、断熱性が高いということになります。当社の2020年度工事着工物件12,293件全てがZEH基準のUA値をクリアしており、再生可能エネルギーを除く一次エネルギー消費量削減率の平均は51%と、ZEH基準の2.5倍以上を達成しています。

※5:1.2地域 0.4W/㎡K 3地域 0.5 4~7地域は0.6W/㎡K以下

「スマートハイムナビ」「スマートハイムFAN」による省エネ情報提供サービスが評価


地球環境にやさしく、60年以上安心して住める家づくりを理念とする積水化学工業 住宅カンパニーは、同社住宅ブランド「セキスイハイム」にお住まいの方に対する「スマートハイムナビ」「スマートハイム FAN」による省エネ情報提供サービスが評価され、「2021 年度省エネ大賞」の製品・ビジネスモデル部門において「省エネルギーセンター会長賞」を受賞しました。

「省エネ大賞」は、省エネルギー意識、活動および取り組みの浸透、省エネルギー製品等の普及促進に寄与することを目的とし、産業、業務、運輸各部門における優れた省エネ取組みや、先進的で高効率な省エネ型製品などを表彰する制度です。

同社は、環境問題をはじめとする社会課題の解決や強固な経営基盤の構築を事業の成長力として位置づけ、「顧客価値」と「事業価値」の両立による ESG 経営を推進しています。その一環として、セキスイハイムにお住まいの方に対し、2004 年から省エネルギー推進につながる情報提供サービスに取り組んできました。今回、この取り組みの独自性と継続性が評価され、本年度新設された「省エネコミュニケーション分野」での受賞となりました。

受賞内容の概要

1.省エネルギー住宅の普及に向けた同社の取り組み

同社住宅ブランド「セキスイハイム」では、太陽光発電システム(以下、PV)搭載住宅やコンサルティング型ホーム・エネルギー・マネジメント・システム(以下、HEMS)「スマートハイムナビ」搭載住宅など省エネ住宅を提供してきました。これに加えて、入居者の省エネ行動につながる情報提供サービスを行っており、「建物本体や設備」と「住まい方」の両面で、省エネの実現に寄与しています。


2.「スマートハイムナビ」・「スマートハイム FAN」による省エネ情報提供サービス

住宅内のエネルギー情報と建物・入居者情報の詳細な分析を行い、「スマートハイムナビ」やWeb サイト「スマートハイム FAN」を通じて、省エネアドバイスとして入居者へ提供しています。一般的な住宅内のエネルギー情報(売買電量や PV 発電量など)に加え、①エネルギー自給自足率の見える化、②設備見守り(PV・蓄電池・HEMS)、③住宅メーカーならではの分析とコンサルティング、という 3 つの同社独自の特徴があります。

3.省エネ効果と実績

累積出荷棟数は PV 搭載住宅 22 万 522 棟※1、HEMS 搭載住宅 7 万 4701 棟※1 をそれぞれ超え、省エネ住宅の普及に取り組んできました。また、本情報提供サービスを利用された方は、年間 3.3%の消費電力量削減※2(CO2 排出量は年間 133 ㎏-CO2 削減※3)に繋がっており、これは杉の木約 10 本を植林するのと同じ効果に相当します※4。

省エネルギー住宅の普及に向けた積水化学工業住宅カンパニーの取り組み


同社住宅ブランド「セキスイハイム」では、1997 年に業界に先駆けて太陽光発電システム(以下、PV)搭載住宅の販売を開始。2011 年には、コンサルティング型ホーム・エネルギー・マネジメント・システム(以下、HEMS)「スマートハイムナビ」を搭載した「スマートハイム」シリーズを発売するなど、地球環境に貢献する省エネ住宅を提供してきました。2021 年 10 月には、大容量 PV・大容量蓄電池・スマートハイムナビを搭載した「新スマートパワーステーション FR GREENMODEL」を発売し、2050 年のカーボンニュートラルを見据え、できるだけ電気を買わないエネルギー自給自足型※5 の暮らしを提供しています。

その中で、PV 搭載住宅販売当初より、省エネ住宅の実現には「建物本体や設備」と「住まい方」の両立が必要であるという考えのもと、入居者の省エネ行動につながる情報提供サービスを2004 年より Web サイト上で開始しました。その後 2011 年からは省エネアドバイス機能を強化した Web サイト「スマートハイム FAN」と HEMS「スマートハイムナビ」により、入居者への省エネ情報提供を継続しています。

FR GREENMODEL セキスイハイム 注文住宅
「新スマートパワーステーション FR GREENMODEL」

「スマートハイムナビ」・「スマートハイム FAN」による省エネ情報提供サービス


住宅内のエネルギー情報を収集し、使用状況を「スマートハイムナビ」にリアルタイムで表示するほか、収集したデータをサーバーに蓄積し、建物・入居者情報と併せて分析します。分析結果は「スマートハイムナビ」「スマートハイム FAN」を通じて省エネアドバイスとして入居者に情報提供し、省エネ行動につなげています。

スマートハイムナビ・スマートハイム FAN のシステム構成概要

一般的な住宅内のエネルギー情報(売買電量や PV 発電量など)を提示するだけでなく、同社独自の以下 3 つの特徴があります。

① エネルギー自給自足率の見える化
 :自給自足率をリアルタイム表示し自家消費を促進します。
② 設備見守り(PV・蓄電池・HEMS)
 :正確なデータ収集と安全・安心のため、設備の稼働状況を監視します。
③ 住宅メーカーならではの分析とコンサルティング
 :エネルギー情報と建物・入居者情報から高精度の分析を行い、
 設備機器の使い方や設定方法など邸別の具体的な省エネコンサルティングを行います。

セキスイハイムの省エネ情報 3つの特徴

省エネ効果と実績


累積出荷棟数は PV 搭載住宅 22 万 522 棟※1、HEMS 搭載住宅 7 万 4701 棟※1をそれぞれ超え、省エネ住宅の普及に取り組んできました。また、本情報提供サービスを利用された方は、年間の消費電力量が 3.3%削減※2(CO2排出量は年間 133 ㎏-CO2 削減※3)されており、これは杉の木約10 本を植林するのと同じ効果に相当します※4。

積水化学工業PR:『新スマートパワーステーション「2021 年度 省エネ大賞」 省エネルギーセンター会長賞を受賞(外部サイト)

※1:同社調べ(PV 搭載住宅:1997 年 4 月~2021 年 3 月末日時点、HEMS 搭載住宅:2011 年 4 月~2021 年 3月末日時点)、リフォームを含みます。
※2:情報提供サービス利用頻度の高いグループ(月 15 日以上スマートハイム FAN にアクセス)と利用頻度の低いグループ(月 1 回未満アクセス)の年間消費電力量を比較。(6101 棟、2020 年 1 月~12 月実績)
※3:CO2 排出量=削減電力量×CO2 排出係数で試算。環境省・経産省令和 3 年公表 電気事業者別排出係数より 0.470kg-CO2/kWh(代替値)を用いて試算。
※4:「森林の二酸化炭素吸収力」(関東森林管理局)をもとに試算。
※5:すべての電力を賄えるわけではありません。電力会社から電力を購入する必要があります。

住環境の中で、「温度管理」は極めて重要な意味を持っています。夏は涼しく、冬は温かい家でなければ、1年を通して快適に暮らすことはできません。室内の温度を一定に保つ方法としては、冷暖房が真っ先に頭に浮かぶと思います。しかし、すべてを冷暖房器具に頼りきっていたのでは光熱費がかかりますし、地球環境への負荷も大きくなってしまいます。

そんなときに注目したいのが、自然エネルギーを利用することです。自然エネルギーというと、太陽光や風力などを思い浮かべる方が多いと思いますが、今回取り上げるのは「地熱利用」です。

という方のために、地熱利用によって室内の温度環境を維持する方法について考えてみましょう。

太陽光のエネルギーは、地面の奥に蓄えられている

地熱というと、火山から噴出するマグマや温泉をはじめとした「地球内部のエネルギー」をイメージしてしまうかもしれません。確かにこれらのエネルギーも地熱ですが、今回とりあげるものとはまた別のものです。

地球の表面には、毎日太陽光が降り注いでいます。実はこの太陽光によるエネルギー、直接光が当たる地表を温めているだけでなく、地面の深いところまで少しずつ時間をかけて伝わっているのです。そのスピードは非常にゆっくりで、なんと地下5mの深さに到達するまでにおよそ半年もの時間を要します。しかし、逆にいうと、夏の暑い時期から半年たったあとも、地下の深い部分には夏の暑い時期に蓄えられた太陽光の熱エネルギーがたくさん蓄えられているのです。そのため、地面の温度は1年を通して25〜15℃の間という、人間にとって快適な温度帯で維持されています。

地熱利用で建物や吸気を適切な温度に保つ

家づくりにおける地熱利用とは、地面に蓄えられている太陽光のエネルギーを利用することです。

通常の住宅では、床下部分は地面から離れた空洞の構造になっています。ひとつの方法は、この床下空間を砂利で埋めてしまうことです。そうすることで、地面の熱が直接建物に伝わるようになります。夏は室内の暑い熱を砂利から地面に逃し、冬は地熱によって建物をじんわり暖めることができるのです。

また、床下に砂利を敷き詰めずに、そのまま地熱を利用する方法もあります。床下空間に、室内につながる吸気口を設け、地熱によって適切な温度に保たれている空気をそのまま室内の取り込むのです。外気を直接取り入れるよりも、夏は涼しく、冬は温かい空気を取り入れることができます。床下は静かで外界から半隔離された空間なので、チリやホコリも時間とともに沈み、綺麗な空気だけを取り入れることができるでしょう。また、床下にパイプを敷設し、一旦空気を地中深く送り込んでから吸気する方法もあります。この方法なら、コストはかかるもののより効率的に地熱を利用することができるでしょう。

地熱利用はそれだけで「冷暖房の代わりにはならない」

住まいに地熱利用の仕組みを取り入れる際、ひとつ忘れてはいけないことがあります。それは、地熱利用は「冷暖房の代わりになるものではない」ということです。先ほど、「地中の温度は1年を通して25〜15℃と一定」と説明してきました。確かに「一定」ではありますが、温度にはだいぶ幅があるという点が気になった方もいるのではないでしょうか?夏に25℃、冬に15℃程度にしかならないのであれば、それだけで冷暖房の代わりにならないことは納得できるかと思います。

地熱利用の目的は「冷暖房をサポートして光熱費を削減し、室内温度環境を一定に保つこと」です。あくまでもサポートとしての位置づけであり、効率化を目的としたものなので、最初から冷暖房の代わりとして使うことを目的としたものではありません。この点を理解していないと、家が完成したあとで「結局エアコンが必要じゃないか!」とがっかりしてしまうことになります。

最初から地熱利用がどのようなものか知っておけば、後で後悔することもありません。室内の温度を適切に保つためには役立つものなので、ぜひ覚えておいてください。

近年は地球温暖化などの環境変化により、冬の寒さ、夏の暑さは年々厳しさを増しつつあります。こうした中、新しく家を建てる方のなかには、

といった希望を持つ人も少なくありません。

住まいが「エコな家」かどうかを判断する一つの基準に「次世代省エネ基準(次世代省エネルギー基準)」というものがあります。今回は、次世代省エネ基準とはどのようなものか簡単にご紹介します。

現在は、平成25年省エネルギー基準が最新

「次世代省エネ基準」とは、実は少し古いものです。次世代省エネ基準は、1999年(平成11年)に住宅の断熱化性能を示す基準として、建設省により定められました。その後、2013年(平成25年)に改定が行われ、現在は「住宅・建築物の省エネルギー基準」、通称「平成25年省エネルギー基準」と呼ばれるものが最新版です。

平成25年省エネルギー基準では、以下の3つの指標によって住宅の省エネルギー性能を判定します。

UA値が少ないほど断熱性能が高く、ηA値が少ないほど冷房効率が良くなり、一次エネルギー消費量が少ないほど省エネの家だということになります。

基準をどれほど順守しているかは、メーカーによって異なる

続いて、平成25年省エネルギー基準の問題点をご紹介しましょう。実は、平成25年省エネルギー基準は施工業者に与えられた努力目標に過ぎません。つまり、どれだけ基準を満たそうとするかはメーカーごとの取り組み方によって違っているのです。メーカーによっては、改定省エネ基準よりも厳しい独自基準を設けているところもあります。

また、日本の住宅の省エネ化への取り組みは、海外と比較すると遅れているといわれています。平成25年省エネルギー基準は、基準となる指標の計算方法こそ変わったものの、求められる「性能のレベル」自体は13年前に定められた「次世代省エネ基準」からほとんど変わっていません。さらに、仮に平成25年省エネルギー基準で求められる省エネ性能を完全に満たしたとしても、ようやく欧米の最低レベルに届く程度であるといわれているのです。

省エネにどれだけ向き合うかが、業者選びのポイントにもなる

それでは、住宅を建てるにあたり、改定省エネ基準を満たすほうがいいのでしょうか?それとも満たさなくてもいいのでしょうか?

平成25年省エネルギー基準を満たした家を建てれば、暑さや寒さに悩まされることなく、快適で健康な暮らしを手に入れることができます。日々の光熱費も安く抑えることができるでしょう。地球環境の維持にも貢献できます。一方、基準を満たそうと努力すればするほど問題になるのが建設費です。高い性能を求めるほど建設費が高くなるのはやむを得ないことでしょう。

先ほどご紹介したように、平成25年省エネルギー基準をどれだけ満たそうとしているかは、メーカーによる違いが大きいため、カタログを参考にしたり、展示場の営業マンに質問するなどして、そのメーカーの省エネへの取り組みを確認してみるのもいいでしょう。

家族全員が健康に暮らすために、住まいづくりで考えなければならないことはいろいろあります。その中で特に忘れてはならないのは「室内の空気を清浄に保つこと」です。空気を綺麗に保つことができれば、シックハウスなどの病気を予防し、カビの発生を予防することにもつながります。

常にキレイな空気を保つ方法として、今回は「全館空調システム」に注目してみましょう。全館空調システムとは、家中に張り巡らせた配管を利用して、すべての部屋の空調を1台の空調機でまとめて行う仕組みのことです。

こうした願いを叶えるために、全館空調システムはどのように役に立つのでしょうか? また、メリット・デメリットにはどんなことがあるのでしょうか?

全館空調システムのメリット

全館空調システムは、換気と同時に冷暖房の機能を兼ねることができます。そのため、家の中すべての場所で夏は涼しく、冬は暖かく快適に過ごせます。

窓を開けて換気する必要がないため、室内に虫などが進入する心配もありません。常時エアコンをつけっぱなしにしているようなものなので、部屋干しでも洗濯物がよく乾きます。何よりも、清浄な空気が保たれるため健康によいのが最大のメリットだといえるでしょう。

全館空調システムのデメリット

「常時エアコンをつけっぱなしにしているようなもの」とご説明しましたが、これは「常に室内の空気を常に除湿しているようなもの」とも言えます。日本は湿度の多い気候なので、暖かい季節は問題ありませんが、冬になると過乾燥に陥ってしまう場合があります。最近では加湿機能付きの全館空調システムも登場しているので、気になる方はチェックしてみてください。

また、常時動かし続ける設備なので、当然ランニングコストがかかります。万が一故障してしまった場合は、家中の換気設備が同時に使えなくなってしまうことも想定しなければなりません。

全館空調システムを導入すれば、間取りの自由度が高まる

少し視点を変えて、全館空調システムが家づくりの中でどのように役立つのか考えてみましょう。各部屋に個別の換気・冷暖房設備がある場合、設備の効果はその部屋だけに限定されています。そのため、ドアのような部屋を区切る建具が必要になりますし、部屋の大きさや配置に自ずと制限がかかってしまうことに・・・。いわば、「空調設備のせいで間取りが制限される」ことになってしまうのです。

全館空調システムを採用すれば、空調と冷暖房は部屋ごとではなく「家まるごと」のものになります。そのため、空調や冷暖房による間取りの制限はなくなり、吹き抜けやリビング・ダイニング・キッチンが一体化された部屋など、開放的な間取りを採用することができるようになるのです。全館空調システムを採用するときは、健康面ばかりでなく間取りについても注目してみてください。

地球温暖化を始めとした異常気象は、近年さらなる広がりを見せつつあります。環境の変化は人々の意識をも変えつつあり、家づくりにおいてもそれは例外ではありません。

こうした流れの中で、環境への負担を抑える「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」は今や家づくりの主流となっています。「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」とは、建物の性能を向上させ、高効率な設備や再生可能エネルギーを導入することで、一次エネルギー消費量の収支をゼロにすることを目指した家のこと。環境にやさしいエコライフを実現するとともに、夏は涼しく、冬は暖かく過ごせる住まいが手に入ります。

今回は、

という方のために、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」について詳しく解説していきたいと思います。

一次エネルギー消費量の収支がゼロになる家とは?

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」とは、上記でご説明したように「年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロにすることを目指した家」です。

まず、「一次エネルギー消費量」とはなにかご説明しましょう。現代の生活では、快適に過ごすための冷房、暖房が欠かせません。また照明や給湯、換気システムといった設備機器を使うことでも、石油を中心とするエネルギー(一次エネルギー)を常に消費しています。

「ネット・ゼロ・エネルギーハウス」では、エネルギーの消費を抑えつつ(省エネ)、エネルギーを創出し(創エネ)、家庭内で「消費したエネルギー」と「創出したエネルギー」の収支がゼロになることを目指しています。

「創エネ」は、太陽光パネルで発電を行ない、電気エネルギーをつくりだす太陽光発電がわかりやすいでしょう。「消エネ」はそのままの意味で、家電製品などを使って電気エネルギーを消費すれば、それがイコール「消費したエネルギー」になります。

この「消エネ」より「創エネ」が多ければマイナス、「創エネ」の方が「消エネ」より多ければプラスと考えます。これを「ゼロ」にするということは、「創エネ」と「消エネ」を同じにすることが目標だといえ るでしょう。

エネルギーを生産し、消費を抑える工夫を取り入れよう

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」を実現するためには、「家庭内でエネルギーを創出すること」、そして「家庭内の消費エネルギーを抑えること」が不可欠です。具体的にはどうすればいいのでしょうか?

まず、エネルギーを創出するには、そのための設備が必要です。代表的な設備には先ほどご紹介した太陽光発電、そして、ガスから水素を取り出し、空気中の酸素と化学反応させることで発電する家庭用燃料電池(エネファーム)などがあります。

消費エネルギーを減らす工夫はさらに多種多様です。たとえば、家庭内で使っている家電を消費電力の少ないタイプと交換したり、照明をLEDにして消費電力を抑えるのも効果的。住まいの断熱性を向上させることで、冷暖房効果を上げるのも省エネになります。また、新築住宅に設置を義務づけられている24時間換気システムを熱交換型換気システムにすれば、換気による冷暖房エネルギーロスを抑えることができます。

ネット・ゼロ・エネルギーハウスが家づくりのスタンダードに

「ネット・ゼロ・エネルギーハウス」は、地球温暖化対策や電力のピークカットに貢献することから、建設にあたって行政から補助を受けることができます。補助金額は住まいの性能や地域、施工業者、年度によって異なります。詳細は環境省のウェブサイトをご覧ください。(https://www.env.go.jp/earth/ondanka/zeh.html)

また、「ネット・ゼロ・エネルギーハウス」の補助金を受けるためには、決められた募集期間内に申請する必要があります。この申請をした後は、間取りの変更ができなくなるため注意が必要です。

さまざまな制約や注意点を抱える「ネット・ゼロ・エネルギーハウス」ですが、これからの家づくりで確実に主流となってくるプランです。「ネット・ゼロ・エネルギーハウス」の基準がスタンダードになると共に、再生エネルギーの自家消費拡大をさらに目指した「ZEH+(ゼッチ・プラス)」、築電システムや太陽熱利用、温水システムにより停電時のエネルギーを確保する「ZEH+R(ゼッチ・プラス・アール)」、寒冷、低日射、多雪地域を対象とする「Nearly ZEH(ニアリー・ゼッチ)」など、新しい基準が制定され、これらを対象とする補助事業も充実しています。 家庭内の消費エネルギーを抑えることは、環境への負荷を抑え、地球温暖化などの大規模な環境変化を和らげることにつながるからです。異常気象が収まれば、それは人間にとっても自然が「やさしい環境」になるということ。環境にやさしい家は、人間にとってもやさしい暮らしを実現することにつながるのです。

近年、「家庭用蓄電池」を設置する家庭が増えてきました。しかし、詳しい機能を知らない方も多いのではないでしょうか? なんとなく「エコに役立ちそう」「光熱費が削減できるのでは」といった漠然としたイメージで捉えている方もたくさんいると思います。

そこで今回は、

という方のために、家庭用蓄電池のメリットとデメリットをご紹介しましょう。

経済的なメリットをあらかじめ予想するのは難しい

家庭用蓄電池の基本的な使い方は、「夜間に発電した電気を蓄えておき、昼、電気をたくさん使う時間帯に使用する」というものです。通常、電気料金は消費量が多い昼間は高く、消費量が減る夜間は安く設定されています。そのため、「昼の電気料金−夜の電気料金 の差額分だけ光熱費を削減できる」といわれているのです。

たしかに、家庭用蓄電池で光熱費を削減できることは事実ですが、ひとつ問題があります。それは、毎月の光熱費削減額が決まっているわけではないということです。

たとえば、住んでいる地域や契約内容によって、電気料金はそれぞれ異なります。さらに、毎日どれくらい電気を使うかも家庭によって異なり、一定ではありません。そのため、「月々いくら光熱費が安くなるから設置しよう」というふうに、リターンを見込んで設置するのが難しいのです。

家庭用蓄電池を設置するための初期費用は決して安くはありません。経済的なメリットにばかり注目していると、「大きなお金をかけたのに、思ったほどメリットを実感できない」などという事態に陥ることも十分考えられるのです。

家庭用蓄電池の真のメリットは、「災害への備え」

家庭用蓄電池の「真のメリット」は「災害への備え」です。電力を蓄えておくことができるので、災害などで電線が寸断されてもしばらくの間、電力供給を維持することができます。また、昼間蓄えた電気を使うことで、電力消費のピークカットに貢献することも可能です。直接自分の利益になることではありませんが、社会全体に貢献できるという意義があります。

太陽光発電と併用するべきか否か

家庭用蓄電池と相性のいい設備に、太陽光発電があります。太陽光発電は太陽の光で電気を作り出すことができますが、夜間は発電することができません。一方、家庭用蓄電池は電気を一時的に蓄えておき、「後で使う」ことが可能です。太陽光発電で生み出した電気のうち、使い切れなかった分を家庭用蓄電池に蓄えておけば、光熱費削減の効果はより高まります。発電量が多いときには、売電して利益をあげることもできるでしょう。

しかし、メリットが大きい分、デメリットもあります。家庭用蓄電池に加えて太陽光発電の設置費用が必要になるため、初期費用がかさんでしまいます。

また、太陽光発電と家庭用蓄電池を併用する方法は、「ダブル発電」と呼ばれています。ダブル発電の場合、太陽光発電単体で使用するときよりも売電価格が低く設定されてしまうため、思っていたほど売電利益が得られないということも考えられるでしょう。

「省エネ」という観点から見た場合、家庭用蓄電池と太陽光発電の組み合わせには確かに魅力があります。しかし、併用することで経済的なメリットが必ずしも増加するとは断言できません。家庭用蓄電池の採用を考えるときは、経済的に得するばかりを目的とせず、

この2点をベースに考えをまとめるといいでしょう。

家庭用蓄電池や省エネ設備を新築住宅に導入することで、補助金の対象になった事例もあります。皆様のご自宅でも、上手に取り入れられるといいですね。

家づくりを検討している方なら、「スマートハウス」という言葉を一度は耳にしたことがあると思います。スマートハウスとは、太陽光発電など複数の設備を組み合わせて省エネ化を実現した家のことです。

今回は、

と考えている方のために、スマートハウスの仕組みとその利点をご紹介します。

スマートハウスとは、最新テクノロジーを結集した「省エネの家」

スマートハウスは、「太陽光発電」、「家庭用蓄電池」、「HEMS(電力見える化システム)」という3つのシステムを組み合わせることでつくられています。まずはそれぞれのシステムについてご説明しましょう。

太陽光発電は、建物の屋根や壁面にとりつけたソーラーパネルによって、太陽光から電気をつくりだす設備です。今や住宅についているのが当たり前なほど定着した設備なので、ほとんどの方がスマートハウスとは関係なく知っていると思います。

家庭用蓄電池は、一般的な充電池と同じように電気を一時的に貯めておくことができる設備です。たとえば、「電力料金の安い夜間に電気を貯めておき、昼になったら使う」ということができるので、光熱費の削減が期待できます。また、停電時には非常用電源として役立つ設備です。

HEMS(電力見える化システム)は、最も馴染みの薄いものかもしれません。家の中には、さまざまな家電があり常時電力を使っています。HEMSは、「電力見える化」という言葉の通り、各家電がどれだけ電力を消費しているか管理し、わかりやすく知らせてくれる設備です。家電の消費電力がわかれば、節電意識が高まり、電気の無駄遣いを減らせます。

3つの設備を組み合わせて相乗効果を発揮させる

太陽光発電、家庭用蓄電池、HEMSは、単体でも十分有用な設備です。しかし、それぞれの設備を組み合わせることによって、良い相乗効果を発揮できます。

たとえば、太陽光発電に家庭用蓄電池を組み合わせた場合のことを考えてみましょう。昼間は、電気料金の安い夜間に家庭用蓄電池が蓄えた電気を使うことになります。しかし、同時に太陽光発電は日光の供給を受けるので、発電することが可能です。電気の消費量に対して供給量が多くなるので、余った電気は電力会社に売電して利益を得ることができます。

さらに、ここにHEMSが加わったとしたらどうなるでしょうか? 家電の消費電力を管理し、電気の無駄遣いを減らすことによって、さらに売電できる電気の量が増えるはずです。このように、3つの設備を組み合わせることによって、それぞれの長所を活かせるのがスマートハウスの利点です。

スマートハウスは省エネに役立つだけでなく、暮らしを便利にする。

スマートハウスの利点は、単に省エネに役立つだけではありません。カギを握るのはHEMSが持つもうひとつの機能、家電を遠隔操作する仕組みです。これを利用すれば、

といったことができるようになります。もちろん、HEMS単体で使ったとしても便利な機能ですが、スマートハウスの中で3つの機能を組み合わせるほうがよりメリットが大きくなります。

スマートハウスは省エネのための設備です。しかし、省エネだけでなく生活を便利にしてくれる働きを持っていることも忘れないでください。