住まい選びもハイブリッドがニューノーマルに ~独自調査から見る、2020年代の家づくり(4)~

掲載日:2021/02/08
本サイトを運営する日本経済社が行ったインターネット調査では、新型コロナウイルスの流行に伴う、家づくりへの意識の変化が見られました。
第4回は、コロナ禍での家づくりで増加している、オンラインでの相談や見学会などの利用状況を見ていきます。
調査概要
・目的:新型コロナウイルス感染拡大が注文住宅購入検討層に与えた影響の把握
・時期:2020年10月15日(木)~18日(日)
・調査方法:インターネット調査
・地域:一都三県
・対象:「2年以内に、注文住宅の購入・建築を検討している人」 300 名
※20-69歳
※調査会社保有のモニターから、対象条件に該当する人を抽出
住宅会社とのやりとりでのオンライン利用は?
新型コロナウイルス感染拡大後に、住宅会社とのやりとりにおいて、パソコンもしくはモバイル端末を利用したオンラインによる営業活動、情報収集活動を行ったかどうかを尋ねたところ、既に半数の人は「ある」と回答しています。最も多いのは、初期段階でのオンライン相談ですが、プラン提案を受けた人も19%いました。

この結果を、在宅勤務経験のあり・なしで見たところ、在宅経験ありの方の方が、オンライン実施率が圧倒的に高いことがわかります。この背景には、在宅勤務により情報収集の時間が増加したことや、テレワークやオンライン会議の経験を通じ、バーチャルなコミュニケーションに対しての抵抗もうすれ、むしろ利便性を感じていることもあるかもしれません。年代別でも、50代までは約半数、60代も4割は、オンラインによる情報収集活動を行っています。


住宅展示場は商談の場から、実物の見学の場へ
では、実際の住宅展示場に対する考え方に変化はあったでしょうか。今回の調査では、実際の住宅展示場を利用することは、今後ないと思うと回答した人は、わずか4%に過ぎず、今後も、住宅展示場は必要という声が多い結果となりました。
注目したいのは「実際に住宅を見学できる場所として必要であると思う」と答えた人が46%であるのに対し、「営業マンの話を直接聞くことができる場所として、必要であると思う」と答えた人は、26%にとどまりました。
先ほどの、オンラインによる情報収集活動の実施状況を合わせて考えますと、情報収集や初期段階の商談はオンラインで行いつつ、実際に展示場で建物を見学する、というパターンが主流になってくるかもしれません。

オンラインで情報収集や商談を経験した人は、オンラインとリアルのハイブリッド傾向が強い
オンラインでの情報収集、営業活動の実施有無でみると、さらにはっきりします。オンライン活動をした人は、当然、オンラインで十分という人も多くなりますが、一方で、実際に住宅を見学できる場所として展示場が必要、と答えている人が53.9%もいます。既に、オンラインとリアルのハイブリッドは、実践者の間では、かなり浸透しているように思われます。

まとめ
今後もオンラインでの商談や情報収集は活発化していくと考えられます。とはいえ、住宅の建築や購入はとても大きな買い物。オンラインだけで進めるには不安もあると思います。今後はオンラインで済ませられることは効率よくやりとりをし、必要に応じて実際に足を運び、対面で話を聞いたり実物を確認するという“ハイブリッド”が主流になるかもしれませんね。
次回は第1回~第4回を通して見てきた調査結果から、今後の住まい作りのヒントを導きます。