本サイトを運営する日本経済社が行ったインターネット調査では、新型コロナウイルスの流行に伴う、家づくりへの意識の変化が見られました。
第5回は、ここまでの調査から見た、総合住宅展示場が考える「コロナ禍での住まいづくりのヒント」をご紹介します。
本サイトを運営する日本経済社が行ったインターネット調査では、新型コロナウイルスの流行に伴う、家づくりへの意識の変化が見られました。
第5回は、ここまでの調査から見た、総合住宅展示場が考える「コロナ禍での住まいづくりのヒント」をご紹介します。
調査概要
・目的:新型コロナウイルス感染拡大が注文住宅購入検討層に与えた影響の把握
・時期:2020年10月15日(木)~18日(日)
・調査方法:インターネット調査
・地域:一都三県
・対象:「2年以内に、注文住宅の購入・建築を検討している人」 300 名
※20-69歳
※調査会社保有のモニターから、対象条件に該当する人を抽出
ここまで4回にわたり、コロナ禍での住まいづくりについてさまざまな切り口で見てきました。
新型コロナウイルスの流行拡大は、家づくりにさまざまな影響を与えていますが、このような時代の家づくりでは何を大切にすべきなのでしょうか。
今回は調査結果から導き出した、これからの住まいづくりのヒントをご紹介します。
在宅時間の長時間化が浸透してきた今、改めて「家族で過ごす快適な空間づくり」という、基本に立ち返ってみることをお勧めします。
例えば、広いリビング、風通し、日当たり、収納スペース、広いキッチンなど、快適なおうち時間を作るための工夫を上手に取り入れてみてください。
家族が家にいる時間が増えると、家族とつながりながらも、プライベートを確保できる空間も大切になります。
家族構成や仕事のしかたに応じて、仕事とプライベートを上手に切り替えられる工夫や、複数人数での在宅勤務を想定し、従来の形にとらわれない、自分たちなりのワークスタイルを考えてみてはいかがでしょうか。
リアルとバーチャルを上手に使い分けることで、効率よく情報収集や打ち合わせを進めることができます。
これまでのメールやLINEによる連絡や、WEBによる資料請求に加え、住宅会社との商談やプラン提案も、一度オンラインで体験してみてはいかがでしょうか。
実際の建物を見学する際は、来場予約の上住宅展示場に行くことで、「密」を避けることができます。
新型コロナウイルスの感染拡大で、色々なことが今まで通りとはいかなくなってしまいました。新たにもたらされた変化をヒントに、これからの暮らしに思いをはせ、皆さまがすてきな住まいをつくりあげることを願っています。
本サイトを運営する日本経済社が行ったインターネット調査では、新型コロナウイルスの流行に伴う、家づくりへの意識の変化が見られました。
第4回は、コロナ禍での家づくりで増加している、オンラインでの相談や見学会などの利用状況を見ていきます。
調査概要
・目的:新型コロナウイルス感染拡大が注文住宅購入検討層に与えた影響の把握
・時期:2020年10月15日(木)~18日(日)
・調査方法:インターネット調査
・地域:一都三県
・対象:「2年以内に、注文住宅の購入・建築を検討している人」 300 名
※20-69歳
※調査会社保有のモニターから、対象条件に該当する人を抽出
新型コロナウイルス感染拡大後に、住宅会社とのやりとりにおいて、パソコンもしくはモバイル端末を利用したオンラインによる営業活動、情報収集活動を行ったかどうかを尋ねたところ、既に半数の人は「ある」と回答しています。最も多いのは、初期段階でのオンライン相談ですが、プラン提案を受けた人も19%いました。
この結果を、在宅勤務経験のあり・なしで見たところ、在宅経験ありの方の方が、オンライン実施率が圧倒的に高いことがわかります。この背景には、在宅勤務により情報収集の時間が増加したことや、テレワークやオンライン会議の経験を通じ、バーチャルなコミュニケーションに対しての抵抗もうすれ、むしろ利便性を感じていることもあるかもしれません。年代別でも、50代までは約半数、60代も4割は、オンラインによる情報収集活動を行っています。
では、実際の住宅展示場に対する考え方に変化はあったでしょうか。今回の調査では、実際の住宅展示場を利用することは、今後ないと思うと回答した人は、わずか4%に過ぎず、今後も、住宅展示場は必要という声が多い結果となりました。
注目したいのは「実際に住宅を見学できる場所として必要であると思う」と答えた人が46%であるのに対し、「営業マンの話を直接聞くことができる場所として、必要であると思う」と答えた人は、26%にとどまりました。
先ほどの、オンラインによる情報収集活動の実施状況を合わせて考えますと、情報収集や初期段階の商談はオンラインで行いつつ、実際に展示場で建物を見学する、というパターンが主流になってくるかもしれません。
オンラインでの情報収集、営業活動の実施有無でみると、さらにはっきりします。オンライン活動をした人は、当然、オンラインで十分という人も多くなりますが、一方で、実際に住宅を見学できる場所として展示場が必要、と答えている人が53.9%もいます。既に、オンラインとリアルのハイブリッドは、実践者の間では、かなり浸透しているように思われます。
今後もオンラインでの商談や情報収集は活発化していくと考えられます。とはいえ、住宅の建築や購入はとても大きな買い物。オンラインだけで進めるには不安もあると思います。今後はオンラインで済ませられることは効率よくやりとりをし、必要に応じて実際に足を運び、対面で話を聞いたり実物を確認するという“ハイブリッド”が主流になるかもしれませんね。
次回は第1回~第4回を通して見てきた調査結果から、今後の住まい作りのヒントを導きます。
本サイトを運営する日本経済社が行ったインターネット調査では、新型コロナウイルスの流行に伴う、家づくりへの意識の変化が見られました。
第3回は、在宅時間の長さが、新しい家づくりにどう影響したかを見ていきます。
調査概要
・目的:新型コロナウイルス感染拡大が注文住宅購入検討層に与えた影響の把握
・時期:2020年10月15日(木)~18日(日)
・調査方法:インターネット調査
・地域:一都三県
・対象:「2年以内に、注文住宅の購入・建築を検討している人」 300 名
※20-69歳
※調査会社保有のモニターから、対象条件に該当する人を抽出
第2回でご紹介した通り、一戸建て転向層は在宅勤務経験のあり・なしの影響が強いことがわかりました。では、住まいづくり、間取りや住環境も全て仕事優先になってしまったのでしょうか。
コロナ禍前後で、一戸建て住宅の建て替え・新築を検討する理由として変化した項目を聞いてみました。まず、回答者全体をみますと、「家族で過ごす時間を大切にしたいと思うようになった」が41%と最も多く、2位の「在宅勤務・テレワークを経験した、または、以前より実施時間が増えた」を7ポイント上回る結果となりました。続いて、「近くに公園や自然がある方がいいと思うようになった」「通勤の利便性より環境を優先するようになった」といった、環境面を理由の変化としてあげています。
同じ質問を、在宅勤務経験のあり・なし別でみますと、経験ありの人は「在宅勤務・テレワークを経験した、または、以前より実施時間が増えた」とほぼ同率で「家族で過ごす時間」が並んでいます。また、特に重視しているものに限れば、在宅勤務経験のあり・なしに関わらず、「家族で過ごす時間を大切にしたい」が1位となりました。在宅勤務を経験してなお一層、家族と過ごす時間を重視した住まいづくりを検討しているといえます。
間取りや設備に求めるものの変化についてもお聞きしました。回答者全体でみますと、「広いリビングが欲しくなった」が38%とトップ。続く項目も、収納スペース、風通し、日当たり、広いキッチン、と広さと快適性を求める項目が上位になりました。
逆に、仕事専用のスペースは25%とトップ10にも入っていません。それよりも高かった項目は、「家族がプライベートを確保できる個室環境」でした。このことから、広さ、快適性を基本に、プライバシーを保ちつつ、家族と緩やかにつながっていたいニーズが推察できます。
在宅勤務あり・なしで、欲しくなった間取り・設備のランキングをみても、トップは変わらず、広いリビング。加えて、在宅勤務経験ありの人は、収納、スペース、日当たり、風通し、個室環境、リフレッシュできる自然素材と続き、長くなった在宅時間を、快適に過ごし、仕事とプライベートを切り替えていこうというニーズが読み取れます。
在宅勤務や飲食店の時短営業など、家で過ごす時間が長くなるにつれ、家でどう快適に過ごすかが重要となり、新たな家づくりにも影響を及ぼしていることがわかりました。
第4回では、コロナ禍で住宅展示場の訪問や対面での相談が難しくなっている中、家づくりをしている人たちがどのように情報を得ているのか、「リモートでの家づくり」について見ていきます。
本サイトを運営する日本経済社が行ったインターネット調査では、新型コロナウイルスの流行に伴う、家づくりへの意識の変化が見られました。
第2回は、在宅勤務経験が家づくりに与えた影響を見ていきます。
調査概要
・目的:新型コロナウイルス感染拡大が注文住宅購入検討層に与えた影響の把握
・時期:2020年10月15日(木)~18日(日)
・調査方法:インターネット調査
・地域:一都三県
・対象:「2年以内に、注文住宅の購入・建築を検討している人」 300 名
※20-69歳
※調査会社保有のモニターから、対象条件に該当する人を抽出
第1回で、コロナ禍を経て家づくりの計画が変更、具体化した層がいることについて触れました。その要因について考えていきたいと思います。
マンション購入から一戸建てに検討を変えた『一戸建て転向層』、コロナ禍を経て計画が具体化した『計画積極派』に、新型コロナウイルス感染拡大以降の在宅勤務経験が影響していることがわかりました。
一戸建て転向層の比率を在宅勤務経験のあり・なしでみると、在宅勤務経験がある人のほうが15ポイント上回ります。また、家庭内での在宅勤務実施人数が2人以上と0人では、2人以上のほうが21ポイントも上回ります。
在宅勤務の経験が一戸建てへの気持ちを後押ししたと言えるでしょう。
同じように、在宅勤務経験のあり・なし、家庭内での在宅勤務実施人数別に、計画の具体性と購入予定時期をみると、在宅勤務経験ありの人の方が、計画が具体的になり購入予定時期も早まっていることがわかります。興味深いのは、在宅勤務を2人以上実施した人は、購入予定時期は変わらないものの、計画が具体的になった人が半数近くいる点です。複数の在宅勤務経験を通じて、住まいをもっとこうしたい、こう変えたいという気持ちが高まったのかもしれません。
参考までに今回の調査の、コロナウイルス感染拡大以降の在宅勤務実施率を、世代別にみてみますと、最も多いのが40代の82%、60代でも半数以上の人は経験している結果となりました。首都圏における働き方の変化、在宅時間の長時間化は明らかといえます。
在宅勤務の経験が、家づくりを積極的に進めることの要因になっていることがわかりました。
次回は家にいる時間が長くなったことで、これからの住まいに求めるものはどう変わったのかを見ていきます。
本サイトを運営する日本経済社が行ったインターネット調査では、新型コロナウイルスの流行に伴う、家づくりへの意識の変化が見られました。
第1回は、コロナ禍が家づくりに与えた影響を見ていきます。
調査概要
・目的:新型コロナウイルス感染拡大が注文住宅購入検討層に与えた影響の把握
・時期:2020年10月15日(木)~18日(日)
・調査方法:インターネット調査
・地域:一都三県
・対象:「2年以内に、注文住宅の購入・建築を検討している人」 300 名
※20-69歳
※調査会社保有のモニターから、対象条件に該当する人を抽出
今回の調査では、「2年以内に、注文住宅の購入・建築を検討している人」を対象にしていますが、実際には注文住宅だけではなく、さまざまな選択肢を検討していることがわかりました。
300名の回答者のうち、現在、注文住宅のみを検討している人は49%、それ以外もあわせて検討している人、言わば「併願者」が51%と、ほぼ半々になりました。
併願者は分譲住宅や一戸建て中古住宅の検討に加えて、新築・中古マンションもあわせて検討していることがわかります。新築マンションにいたっては、6割近くの人が併せて検討しています。新たな住まいの形態について想いが揺れ動いていると言えます。
コロナ感染拡大の前後で、マンションと一戸建て住宅の検討順位の変化があったかどうかを聞いたところ、36%の人が「以前はマンションの購入を第一に検討していたが、今は一戸建て住宅を最優先に検討している」ことがわかりました。4割近い人が、マンション最優先から変更したということになります。今回、この人たちを、『一戸建て転向層』と呼ぶこととします。
さらに、コロナ感染拡大の前後では住宅計画の具体性や購入予定時期は、どのように変わったのでしょうか。
72%の人が、「コロナ禍前に比べて、計画がより具体的になった」と答えています。さらに、19%の人は「計画が具体的になり、さらに購入予定時期が早まった」と積極的な変化をあらわしています。この人たちを、『計画積極派』と名付けます。
では、先ほどの一戸建て転向層をとりあげて見てみましょう。
85%もの人が「計画が具体的になった」、35%の人が、「以前よりも計画が具体的になり、購入予定時期が早まった」と回答しています。全体と比べて違いは明らかです。一戸建て転向層は計画積極派にも変化したことがわかります。
コロナ禍の影響で、家づくりの計画も滞りがちかと思いきや、積極的に計画を進めている人が多いことに驚きます。その要因は何でしょうか? 第2回以降で掘り下げて行きます。